ミニ情報TOP→ 日本衣料管理協会TOP→ バックナンバー一覧（2003年度:第20巻～）→
総務省の家計調査14年度で、｢エンゲル係数｣が24.3%に達し、93年度以来、21年ぶりの高水準になった。各家庭が消費増税で支出全体を抑えるなか、円安などの影響で食料品価格が上昇したことが響いた。
厚生労働省は違法な従業員の長時間労働(毎月の残業時間が月100時間を超す)を繰り返す大企業に対し、是正勧告の段階で社名を公表する方針を固めた。過酷な労働を強いる｢ブラック企業｣の監視を強め、労働環境の改善につなげる。
第10回アジア化繊産業会議が、共同コミュニケを採択した。今回は日本、中国、インド、インドネシア、韓国、マレーシア、パキスタン、台湾、タイの9カ国･地域で高付加価値素材や標準化への関心が高まり、ベクトルが一致したという。
経済産業省の｢14年度電子商取引に関する市場調査｣で、国内BtoC市場規模は12兆8千億円で、前年度比14.6%増と2ケタ成長となり、EC化率は4.37%と0.52ポイント上昇。物販、サービス、デジタルの3分野で伸びた。
公正取引委員会の下請法の運用状況14年度で、下請法違反で親事業者を指導した件数は前年度比約10%増で、5年連続で過去最多を更新した。円安で輸入原材料価格が上昇したことや、事業者に行う書面調査の内容を工夫したことなどで、事案の端緒を多くつかめたことが理由に。
政府は観光立国推進閣僚会議で、訪日外国人を2千万人に増やすための新たな行動計画をまとめた。20年に訪日客の消費額を4兆円に倍増させ、全国で40万人の雇用創出を目指す方針を盛り込んだ。
政府は、外国人技能実習生の受け入れ期間を現在の3年から5年に延長することを柱とした法律改正と入管難民法を、今の通常国会で成立させようとしている。人手確保策技能実習制度を活用するのが主な理由である。
厚生労働省の人口動態統計14年で、合計特殊出生率は1.42となり、9年ぶりに低下した。女性が第1子を産む平均年齢は30.6歳となり、晩婚･晩産が一段と進んだ。人口減少と少子化への対策が急務に。
政府は15年度版「男女共同参画白書」を決定した。15～64歳の生産年齢人口で見ると、女性の就業率は14年時点で63.6%となり10年で約6ポイント上昇した。景気拡幅などを背景に12～14年の2年間で女性の就業者数は全国で75万人増えた。管理職に占める女性の割合は11.3%にとどまり、女性の登用促進が課題になりそうだ。
女性が管理職になりづらい背景には長時間労働がある。家庭を顧みることができないくらい働かないと管理職になりにくい構造を見直すべきだ。年間の総労働時間は40代男性が一番長い。長時間労働を前提とする会社には徐々に優秀な人材も集まらなくなるだろう。
文部科学省の調査で、｢学生の就活期間が長くなった｣と考える大学が59%に上る。授業や卒論に支障が出ると懸念する声も多かった。学生が勉強に専念できるよう、日程が従来よりも3～4カ月繰り下げられたが、大学側が逆の印象を持っていることが浮き彫りになった。
文部科学省の就職活動に関する調査で、企業が内々定や内定を出す条件として学生に就活を終えるよう強要するハラスメントについて、15年春に卒業した学生から相談を受けた大学･短大は全体の45%に上った。過剰な強要行為は｢オワハラ(就活終われハラスメント)｣とも呼ばれている。文科省がオワハラの実態調査をしたのは初めて。
改正商標法が4月に施行され、｢色｣や｢音｣｢動き｣など新しいタイプの商標登録が可能に。色彩だけからなる商標や、コマーシャルのメロディなども商標として登録され、ファッション関連企業からも出願されている。
スマートファイバーに関する特集である。
・ウエアラブル技術がもたらす安心･快適な"衣服空間" 板生清
・刺繍技術のスマートテキスタイル分野への応用 佐藤良太
・圧電ファブリック 田實佳郎，山本智義
スマートなファイバーとテキスタイルへの期待 平井利博
・福井におけるe-テキスタイル開発の取り組み 福井県e-テキスタイル製品開発研究会
基礎知識講座の第3編は織物の基礎知識であり、本稿は第1章の織物の定義、第2章の織物の種類と特徴からなる。織物を素材、糸、形態、工程、用途、機能、組織での区分について解説した。
基礎知識講座の第3編「織物の基礎知識」の中の本稿は第3章 織物の製造、第4章 織物の規格、第5章 織物の欠点について解説。
東洋紡は1918年に綿糸ブランドとして誕生した「金魚」を復活させた。「金魚」は、今治のタオル用綿糸として愛され、海外にも名を馳せた日本を代表する綿糸ブランドである。1986年に今治工場の操業休止に伴い、生産も一旦終わりとなった。しかし同綿糸は、柔らかな風合い･上質な肌触りを備え、国産にこだわったモノづくりにより、糸抜けが少なく丈夫で劣化しにくい品質が魅力であり、現在のニーズに合わせてよみがえることになった。
タオルを中心とした繊維製品の製造、輸入卸の英瑞(東京都中野区)は、創業50周年を機にタオル「SODATETE(ソダテテ)イエローリボン」シリーズを発表した。洗う度に空気を含んで吸水性･柔軟性･速乾性が増し、「洗うたびに育っていく」タオルとして訴求する。水溶性の糸に綿糸を逆回転に巻きつけることで、水洗い時に水溶性の糸が溶け、その反動で綿糸が膨張し、空気を含みやすくなる。洗濯するたびにさらに空気が含まれ、柔らかな風合いになる。
セーレンは16秋冬スポーツ向けにインナー、アウターそれぞれに対応した暖か素材を開発した。インナー向けにはウールをパウダー化し、特殊バインダーにより生地へ付着させた吸湿発熱素材「ウーリーサーモ」を開発した。ウールが有する吸湿発熱性を生かしたもの。アウター用は「テクノブレイン プレミアムサーモ」を開発した。金属系樹脂を高透湿防水フィルムに練り込むことで、保温性を持つ透湿防水ラミネート加工素材だ。体からの輻射熱をフィルム層で吸収反射させることで熱を逃さない。
帝人フロンティアは、ナノファイバー「ナノフロント」を使用した不織布製ディスポーザブルマスクを開発した。肌との接触面にナノフロントを使うことで、しなやかな肌触り、ずれにくさ、高い吸水･保湿性を実現した。肌との密着性などが特徴で、高性能フィルターとの組み合わせで細菌、花粉、ウイルスなどを捕集する。ポリフェノール成分を消臭剤として加工することで、消臭機能も持つ。
帝人フロンティアはタオルのようなパイル構造を持つ経編み素材「デルタTL」を開発した。表はデルタの緻密な表情で、肌側に柔らかな特殊仮撚り糸を配置し、吸水速乾性と保温性を両立させた。デルタTLは「デルタ」のベース地に、パイル用の糸を左右の目を抜きながら編むことで片面にループ構造を作り出し、染色加工を経て、ねじれをあらわした。パイル部の糸は扁平断面のポリエステル長繊維に仮撚り加工で適度な捲縮を掛け、タッチが柔らかでねじれが発現する最適は糸を開発した。
昨夏、デング熱の国内感染が確認されたこともあり、帝人の生地に洋服会社からの問い合わせが急増。帝人の「スコーロン」は蚊などがとまると触角や足先に虫が嫌がる成分が伝わり、ささずに逃げる。アース製薬が開発した気化しにくい防虫剤を帝人の技術で極細の糸の表面にしっかりと接着し生地にした。20回洗濯しても防虫効果が8割以上続くという。
三井物産インターファッション(MIF)は紙から作られた糸を使った「和くろす･ハイブリッド」を開発した。紙糸とポリエステル、ナイロンなどを組み合わせることで、機能性を高めた。主な機能は、吸放湿性、独自の肌離れ性によるべとつきや蒸れの軽減の他、糸の中の空隙により夏は涼しく、冬は暖かく、軽量である。特に靴下やシャツは蒸れと臭いが少ないことが実感できる。
旭化成せんいのドイツ･スパンデックス製造子会社、旭化成スパンデックスヨーロッパはこのほど、工場内で発生した繊維くずなどを原料とする再生スパンデックスを開発した。リサイクルの認証規格である「グローバル･リサイクル･スタンダード(GRS)」も取得。スパンデックスで同認証を取得したのは初めてになる。環境意識の高い欧州で先行したが、日本生産も予定、日本製でのGRS認証を申請中という。
グンゼは伸縮性と透湿防水性を併せ持つテキスタイルを開発した。従来のフッ素樹脂系透湿防水性テキスタイルに比べ、2倍以上の伸縮性を持つ。エレクトロスピンニング(ES)法でナノファイバー不織布を量産する。ES法は、電荷を帯びた繊維原料液をノズルから噴出し、電荷を帯びたコレクタ電極で回収することで、ナノ繊維を作る防糸法である。伸縮性に優れるポリウレタンを原料に使い、高い伸縮性を実現した。
厚生労働省は4月8日、「有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律」第2条第2項の物質を定める政令の一部を改正する政令を公布した。アゾ化合物(特定芳香族アミン)24種を加えたもので、2016年4月1日から施行する。今回の厚労省の法制化で特定芳香族アミンへの対応がより求められることになった。ここでは、業界、検査機関の対応を紹介する。
篠原テキスタイル(福山)は、丸菱と共同で薔薇染めの生地や衣料を開発した。原料は新内外綿の薔薇染めの素材を活用し、篠原テキスタイルが生地にして、丸菱が製品化する。福山市は56年、戦後復興のため、地元住民が薔薇を植えはじめたのを機に、薔薇の展示会や花壇整備を進めてきた。薔薇染めの商品を福山ブランドに申請して、登録が内定した。
洛東化成工業(滋賀県大津市)は、製造販売する工業量産可能な自然由来原料100%の草木染め染料「RKカラー」で、栗や玉ねぎの皮、よもぎなど、日本人が日ごろから親しむ原料を用いて新色開発を進めている。今年度はものづくり補助金を得たことで、草木染料専用に試験機器を増強し、色バリエーション拡充に向け研究開発を加速する。
シキボウは抗ウイルス加工素材「フルテクト」と「ノロガード」でSKEマークの抗ウイルス加工マークを取得した。フルテクトはウイルスの表面を変化させ、感染、増殖を防ぐ。白衣、マスクなどに使用されている。ノロガードは繊維表面の薬剤がウイルスをトリモチのように付着し、ウイルスの繁殖、拡大を防ぐ。ネコカリシウイルスを使用した試験で効果を発揮し、嘔吐物処理シートなどに使用されている。
大阪大学発ベンチャー企業のプロテクティア(大阪府茨木市)はこのほど、繊維評価技術協議会の「SEK抗ウイルス加工マーク」認証に合格した。マークは同社の新カテキン技術「カテプロテクト」加工を施した不織布フィルターで取得。カテプロテクトは、茶などに含まれる天然カテキンに脂肪酸部位を付けることで強い膜親和性を持たせる技術。ウイルスのエンベロープ(膜タンパク質)を変性させることでウイルスを不活化し、抗ウイルス性を持つ。
日本繊維輸入組合がまとめた2014年の衣類の輸入浸透率は97%まで高まった。国内回帰や国内生産見直しが叫ばれながら、実際には生産量は増えていない。国内市場の再構築とともに市場を海外に広げる必要がある。ここで重要なキーワードは「メード･イン･ジャパン」である。ニューヨークに2号店の出店を決めたメーカーズシャツ鎌倉は、メード･イン･ジャパンの名に恥じない日本の技術力と感性を磨いていることは、よく知られている。今年2月に「J∞QUALITY商品認証制度」がスタートしたが、商品そのものの「メード･イン･ジャパン品質」を作り上げるのが必要条件である。
フクイは視覚障害者が触れて服の色を識別するための触覚タグ「いろポチ」を普及している。「いろポチ」は、佐川賢博士が考案しフクイと共同開発したもので、服に縫い付けたりアイロン接着ができるネームで、同社では「視覚障害者が自分で服のカラーコーディネートができる状態を目指していきたい」という。触覚タグは、2017年発行の高校向け家庭科教科書にも掲載が決まっている。
レディスアパレル市場で商品の高付加価値化を目指す動きが活発化している。円安基調や原料高を要因とする生産コストの上昇がその背景にある。メーカーは生産コストを価格に転嫁できる商品の付加価値を追求する。OEM･ODM(相手先ブランドによる生産および設計･生産)企業も自社工場や協力工場の生産を高度化しながら利益を確保する考えだ。
本格的な夏を前に水着商戦が動き出した。今年は景況感を背景に白や鮮やかな色使いの水着の他、胸元にフレアをあしらったり羽織ものが一体となったりした洋服に近い水着が目立つ。水着市場は90年代初めに比べ4分の1以下に縮小している。
15～16年秋冬、東京のデザイナーズブランドの発表や展示会を見ていて、これまでよりもパワーアップしたと感じる場面が多かった。立ち上げ5～10年前後の中堅ブランドを中心に、クリエーション、クオリティーともに向上。ステップアップして、次のステージへ向かおうとする意気込みを感じた。そうした中堅を押し上げるように、キラリと個性が光る新進ブランドも生まれている。
衣料品や靴の販売が持ち直している、主要衣料品、靴専門店の2015年4月の既存店売り上げは、13社のうち9社が前年同月の実績を上回った。気温が高めに推移したことで、春物や初夏向け商品が好調だったことなどが寄与した。昨年4月は消費増税による買い控えもあったことから、昨年実績を大きく上回る企業が多かった。
つい最近まで質･量(規模)とも国内工場を代表する大手の一社として知られていた東京クロージング(東クロ)が廃業を決めた。「国内回帰」、「メード･イン･ジャパン」が叫ばれている中での"東クロ"の廃業は、「仕事は満杯だが、工賃もほとんど上がらず経営は厳しい」という国内工場が置かれている現状を示している。アパレルメーカー、流通を含めて抜本的な発想の転換と思い切った業界構造の転換が待ったなしの状況といえる。
岩手県県北地域の縫製企業16社が集まり「北いわてアパレル産業振興会」が発足した。同地域に集積する縫製企業が連携を強め、業界のイメージアップや取引拡大、人材育成などに取り組む。予定される事業としては、県内の学生からデザインを募集して、北岩手の縫製企業が作品を縫製、発表する「北いわて学生デザインファッションショー」を開催する。また岩手県県北広域振興局といわて産業振興センターによる「北東北三県域アパレル企業ビジネスマッチングフォーラム」を共催する。
日本アパレルシステムサイエンス(JASS)は、トレンドパターンの販売に乗り出す。ファッション市場は価格競争から品質や企画が重要視され出した。その一方でモノ作りは短納期で低コストの商品を求められているが、人員が縮小し従来の方法では時間とコストが合わなくなっている。このためJASSは、欧米コレクションや国内市場の分析で実績のあるプレールとタイアップ、最新トレンドを国内向けにアレンジしたパターンをタイムリーに提案することにしたものである。
ユニクロは8日、オリジナルの浴衣をウイメンズラインとガールズラインで発売する。浴衣本来の風合いや快適な着心地を楽しめるように生地は綿100%、本格的な浴衣で用いられる織り地を採用している。日本の伝統文化が詰まったカジュアルウエアとして世界14カ国･地域で販売する。ウエブムービー「ユニクロのゆかたの着方」を同日オンラインで世界14カ国･地域に配信。
ワールドは、30代からの大人の女性に向けたファッションブランド「リフレクト」から、はき心地とシルエットにこだわった「私のパンツ」を発売した。今シーズンはデニムに注目した。見た目はジーンズだが、はき心地はジャージのように軽くストレスフリーの着用感の〝スウェットデニム〟を開発した。ウエスト部分をカーブベルトにすることで、はき込みが深くなり、かがんだときも安心感がある。素材は綿93%･ポリエステル6%･ポリウレタン1%。
大手のアパレル企業による構造改革という大規模なリストラ策が進んでいる。要因は消費増税以降の環境変化への対応の遅れが大きい。一方、ROEを重視する株式市場からは、損益改善につながると歓迎されている。
ファッションビジネス企業で、サスティナブル(持続可能)な事業運営を目指す改革が進んでいる。グローバルなどビジネスの成長を志向すれば、CSR(企業の社会的責任)が問われる時代となっている。
オーダーのスーツやシャツの需要が伸びている。今は「カスタマイズ」して自分好みのライフスタイルを楽しむ時代。衣服も自分好みのサイズに「仕立てたい」若者が増え、次世代の消費対象としてオーダースーツ市場を拡大させつつある。こうした傾向に紳士既製服メーカーも、オーダー商品の企画･販売に力を入れ始めた。オーダー専門のSPA業態も増え、好業績を上げている。
レディスアパレルブランドのMDが変化してきた。より実需に対応しながら、計画的なMDを強め、トレンド、新鮮さ、価値を意識した商品を提案できる仕組み作りが重点で、15～16年秋冬から本格化している。とくに百貨店向けではこれまで店頭への即応の精度が課題とされてきたが、期中対応は大幅に手控えられ、最終盤まで計画MDを組む流れが大勢になってきた。
フランスの大手百貨店がパリの店舗を拡充して観光客にアピールする。最大手ギャラリー･ラファイエットが新店を出すほか、同社とプランタンがそれぞれ旗艦店の大改装を進め高級感を前面に出す。欧州経済は上向きつつあるが地元富裕層の財布のひもは固い。存在感を増す中国などの新興国の観光客を狙ったパリの陣が始まった。
1～3月にかけ英｢トップショップ｣や韓国｢ミッソ｣が事実上撤退するなど、日本での外資系カジュアル衣料チェーンの淘汰が始まっている。09年のファストファッションブームから6年。競合他社も増える中でどう戦っていくのか。次の一手を探る。
海外大手ファッション小売業の日本での店舗数が拡大している。08年に進出したH&Mは今春、店舗数が50店に達した。ギャップ傘下のオールドネイビーは1号店オープンから3年半で42店。フォーエバー21も09年から今春までに19店を出した。各社とも日本でさらに店舗数を増やす考え。
全国展開するブランド、ショップで、ローカルに対応するケースが増えている。全国共通の品揃えの方が効率的だが、それだけでは目新しさを打ち出すのは難しく、消費者との距離を縮めにくいという事情もあるようだ。ネットで全国共通の商品はいつでも買える今、当該地域だけの特別な対応で、親密性を高めようとする狙いがある。
日経リサーチの｢ストア戦略サーベイ｣15年で、消費者が評価した魅力度を示す｢場力(ばぢから)PQ｣はセブン―イレブンが初めて首位となった。小売りや飲食店などの店舗･施設の魅力度に関する4つの評価項目のうち｢行ってみたい(来店意向)｣と｢商品･サービスを購入･利用したい(購入･利用意向)｣の評価が、全ブランドのうち最も高かった。
ワールドは2016年3月期中に全店舗数の15%前後にあたる400～500店を閉鎖すると発表した。利益率の悪化を背景に戦略を見直すのは当然だが、TSIホールディングスも同様の発表をしたばかり。小売店や消費者からは驚きの声が挙がっている。
モノからコトへ、SCのテナント構成の変化が進んでいる。5月22日に日本ショッピングセンター協会が発行した「SC白書2015」によると、14年の物販のテナント数の構成比は64.6%となり、10年に比べると1.5ポイント低下している。その分、サービスの比率が1.5ポイント向上しており、物販がサービスに置き換わる傾向は、10～14年で一貫している。
デジタルが実店舗の売上に与える米デトロイトの影響調査で、実店鋪の売上高のデジタルの影響を直接受けた比率は、12年が14%、13年38%、14年49%だった。15年には65%、18年以降は90%を超えると予測。
紳士服専門店各社がクールビズに向けた商戦を本格化している。2015年は「熱対策」「軽さ」などの機能をアピールし、スーツを涼しく軽快に着たいという需要を掘り起こす。クールビズの開始から10年超が経過して新規性が薄れてきたこともあり、機能を分かりやすく訴えるなど販促を強める動きも出ている。
中国財政相は、衣類や靴類などの輸入消費財に対する関税を6月1日から引き下げる。平均で50%を超える減税額で、海外に流出している消費を食い止め、内需の活性化につなげるのが狙い。
米大手小売企業の14年度業績(15年1月期、一部14年12月期)は50社合計で前年同期比1.9%の増収となった。増収増益は21社、純損益が赤字だった企業が9社、うち5社は2期連続の赤字となった。
日本百貨店協会は室温28度で快適に過ごせる服装での通勤を認める｢スーパークールビズ｣開始を記念するイベントを開いた。「クールビズ」という言葉が生まれて今年で11年目となる。15年は｢クールビズネクスト｣をテーマに、高温多湿の日本ならではの気候に即した機能性衣料やトレンドとして注目を集めるスポーツ風のデザインを積極提案する。
大手百貨店が夏のセールの開始時期を相次いで遅らせる。高島屋と大丸松坂屋百貨店やそごう･西武も後ろにずらす。三越伊勢丹が7月中旬始め対応が割れていた。株高や賃上げ、景況感の改善を追い風に、通常の価格で売る期間を延ばし、収益力を高める。
百貨店は婦人服の夏物で、セール前後の正価販売を強める。セール期間の売り上げは前年を維持し、正価は20～30%増を目指す。
チェーンストアが存続する上で地域社会との共生は欠かせない。中でも、消費者の関心が高まっている環境保全、持続可能な社会の実現に向けた取り組みは必須となっており、環境に配慮した施設作りを進めている。
繊維ファッションSCM推進協議会は15年度、TAプロジェクトでの情報共有化のため、プラットフォーム整備と運用に向けた活動と繊維標準メッセージ追加事項の検討を進めることを、総会で方針を承認した。
中国で、閑古鳥が鳴く商業施設が増える一方で、インターネット通販市場は急成長を遂げる。安さに加えて圧倒的な品ぞろえがネット通販の魅力。その勢いはとどまりそうになく、実店舗を開発･運営する商業施設側は、閉鎖に伴う経営リスクの軽減に知恵を絞る。
首都圏の主な商業施設の夏の全館セール(本セール)は14年までと同様、6月下旬スタートと7月中･下旬スタートで分散する。消費者にとって本セールの値引きにメリットが薄れ、盛り上がらない傾向が続く中で、値引き以外の需要喚起が大きなポイントになる。
ライフスタイル志向の強い40～50代女性に向けたブランド、売り場の開発が広がっている。キーワードは、リラックス感がありながら、都会的な"生活になじむ服"。一筋縄ではいかない客層だが、日本人女性の2人に1人が50歳以上となる今、見逃せない市場だ。
日経MJの14年度の小売業調査(第48回)で、全国展開するスーパーの稼ぐ力が一段と弱まった一方、一定の地域に根ざしてGMSを展開する企業が躍進。消費増税などの逆風をはねのけた原動力は｢地域密着力｣で、刻々と変わる消費者ニーズを掘り起こした。
ファッション小売りで"スポーツ"を切り口にした開発が続いている。スポーツとファッションの融合の可能性は以前より確実に高まっており、注目市場となっているが、しっかりと根付くかは今後の認知度向上と継続性がカギになる。
4月に消費税免税制度が改正され、これまで専門店が独自に行う必要があった免税販売手続きを、SCや商店街などが設置する一括して免税販売手続きを行う専用カウンター(免税カウンター)に委託できるようになった。訪日客は買い回る場合でも一度の手続きで済ますことができ、複数の店舗で購入した商品を合算することで免税対象金額に達しやすい。専門店は手続きにかかっていた時間や人件費を削減できる。
ドラム式洗濯機では使用水量は少ないが、染色堅ろう度の低い洗濯物が他の洗濯物を汚染する、微量の皮脂や泥汚れが逆汚染して白い洗濯物が黒ずむという苦情も多い。また、エステサロンや天麩羅屋など油が多く付着した繊維製品に洗濯後乾燥機を使用すると発火する場合がある。
すすぎ条件の変化は綿布に残存する洗剤量に影響する。また、濃縮液体洗剤のすすぎ性は汎用の粉末洗剤より大きく優れており、すすぎ1回は従来型洗剤でのすすぎ2回と比べると明確な優位性はないものの、ほぼ同程度の洗剤残存量であった。
全ク連の諮問機関はクリーニング事故賠償基準の第4次改訂を実施し、平成27年度改訂版を発行した。施行日は10月1日。16年ぶりとなる今回の改訂ではクリーニング業者の説明責任および利用者との相互確認が条文化された他、商品別平均使用年数表において、商品の追加と整理等が行われている。
米国アトランタで「クリーンショー」が開催され、ツーエム化成のEM菌によるNINJA DRYが絶賛されたほか、三幸社は会場で史上最高の170台を販売するなど、日本の優れた技術、製品に注目が集まった。会場は熱気に包まれ、米国経済が好転しつつあることを実感したという。
米国クリーン展に参加した水上雅博氏の報告では、アメリカのドライの動向はパークの落ち込みの中でウェットが広まり、ニンジャウェットも支持を拡大している。機器のトレンドとしては日本やアジア、米国がまだ生産性重視なのに対して、欧州勢の品質重視が際立っていたとのこと。
産経新聞が4月20日付け記事で「コンシェルジュサービス」で洗濯物の取次サービスをしていながら大手マンション管理会社がCL業法に定められた届出をしていなかった問題を取り上げた。対応策として一般社団法人マンション管理業協会は、4月20日付で会員各社に必要な措置を取るよう通知文を出した。
㈱クロスカンパニー(岡山市)は、宅配クリーニング事業を行うベンチャー企業バスケット㈱(東京都)の普通株式を100%取得したと発表した。また、アパレル流通加工の㈱ポンテジャパン(岐阜市)は、衣料の乾燥･減圧形状回復システム「エスペランザ」を活用した宅配CLを開始している。
㈱稲本製作所の同連洗は新設計ボトムスクープ構造により、60kgの処理能力を有しながら従来の50kgのスペースで設置でき、生産性が20%アップ。節水運転の動作テストでは1kg当たり3.5Lでの稼動も確認。データ管理を徹底し水量、温度、洗剤量を自動調整して洗いの最適化を図り、世界初の素材に応じたすすぎ温度コントロール機能を実現。
全ク連は第57回通常総会で、エステー㈱の衣類用防虫剤「ムシューダ」を全ク連の推奨品として認定すると発表した。春と秋の衣替え時期に"しまい洗い"を共同でPRし、衣替え需要を活発化、活性化させる。
パークの作業環境管理濃度の現行50ppmから25ppmへの引き下げが予定されているが、全ク連の報告書によると25ppmとなった場合、「管理になお改善の余地があると判定される第2管理区分」の工場が10.4%、「管理が適切でないと判定される第3管理区分」が5.7%となることが分かった。測定値が高かった工場などを再度調査し、対応策や改善策を検討する。
浴衣洗いは「色が出る」「移る」という悩みがある。AMGゆかた用洗剤は「色止め」「移染防止」のダブル効果を持たせた色柄用･浴衣用洗剤で洗浄力も高いという。液中しか効果のない移染防止剤と異なり、「色」自体を抑えることで、脱水時や重ね置きでも移染を起こりにくくしている。
国民生活センターによると、柔軟仕上げ剤のにおいに関する相談は、2008年度は14件だったが、昨年度は167件に急増。このうち体調が悪くなったなどの「危害情報」は108件にのぼる。購入者本人からの相談もあるが、大半が「隣人の洗濯物のにおいがきつくて頭痛がする」「職場や外出先で気分が悪くなった」といった、周囲の人からの苦情という。
全ク連クリーニング綜合研究所の14年度事故衣料品受付件数は219件で、前年に比べ13件、5.6%減少した。事故の傾向は「全般的にほぼ例年通り」。洗浄方法別には、ランドリーが50.0%増と1.5倍に増えて51件となった。事故内容別には「損傷･形態変化」が減少。
㈱双立がサビ取り剤「トールクリーナー」を新発売した。従来のサビ取り剤の主な成分はフッ化物が多く、取扱いには充分な管理と安全対策が義務付けられるが、同製品は排水時の中和の必要がなく、保管条件にも特別な規制はない。
共栄社化学㈱は皮脂や汗、タンパク汚れのほか「自動酸化」中の汚れを除去できる新しい粉末洗剤「三代目 職人気質」を登場させた。皮脂や食材･食油汚れは自動酸化で落ちにくくなるが、これらの頑固汚れを落とすために開発された。
㈱ツー･エム化成では、羽毛･羊毛ふとん･綿毛布専用洗剤「ゆたかなねむり」を新発売。洗浄成分･仕上げ成分･加脂成分を配合した液体洗剤で2倍コンク品。2分の1の使用量で帯電防止は2倍。複数のカチオンを配合しているため、羽毛や綿、ウールに良好な風合いを与えるという。
専用洗剤「ニンジャウェット」による㈱ツー･エム化成のニンジャウェットシステムは新JIS時代のウェットアンダーバー2本などの商業クリーニングに的確に対応できるシステムだとする。一般ワッシャーのMA値42、ネット使用で16に対して同システムは9の値で、汚れ落としも含めて有効という。
赤ちゃんが抱っこひもから落ちる事故を防ごうと、安全性を保証するSGマークを手掛ける一般財団法人製品安全協会が今春、抱っこひもの安全基準を改定した。新基準の適合商品が今夏にも店頭に並ぶ。国内外のメーカーも業界団体を新設し、安全な製品の利用を呼び掛けている。メーカーが頭を悩ませるのが、安全対策を取っていない安価な偽造品がネット通販で流通していることだ。
消費者庁は悪質商法や商品･サービスの欠陥などによる昨年1年間の消費者被害が、約6兆7千億円に上ったとする推計額を明らかにした。昨年末、全国の15歳以上の消費者1万人を対象に消費生活に関する意識調査を実施。回答した6449人のうち、10.6%が何らかの被害を受けたと答えたため、全体では約1020万件のトラブルがあったと推定。消費生活センターに寄せられた被害相談の平均額と掛け合わせた。
消費者庁は商品やサービスに関する訪問販売と電話勧誘についての消費者の意識調査結果(今年3月、インターネット調査で全国の20代から70代の2千人から回答)を公表した。これらの勧誘について、「全く受けたくない」と答えたのは約96%、規制の在り方について約72%が「原則禁止」を求めた。
汗ばむ季節になり、子どもがサンダルを履く機会が増える。水遊びにも使えて重宝するが、足を覆う部分が少ないため、転倒した際にケガをしやすい。NPO法人日本足育プロジェクト協会、玉島麻理理事長は、「18歳で完成するまで子どもの足の骨は未発達。かかとの高いものは、負担が重く、外反母趾につながるおそれもある。乳幼児は足を覆う部分が多いスニーカータイプのサンダルが安心。長時間の街歩きには不向き。靴との使い分けが大切」と指摘。
洗濯機の「カビ臭い」においの原因はカビではなく、細菌がつくる硫黄化合物であることがライオンの分析でわかった。洗濯層の裏側のねばねばした汚れを採取。遺伝子分析した結果マイコバクテリウムという土壌や河川に広く存在する細菌の中間だとわかった。同社の「お洗濯マイスター」の山縣義文氏は、「細菌はカビより増殖が速く、日頃の手入れが大切」。洗濯後、洗濯機の蓋をあけ湿気を逃すと予防になるという。
四国タオル工業組合などが運営する"タオルソムリエ"の檜垣美佐子さんによると、タオルには二通りの使い方がある。風呂場で体を洗うなど濡れた状態で使うウエットユース。これは、絞りやすく乾きやすい薄地のタオルが適する。一方、乾いたまま濡れた手や顔を拭くドライユースでは水をしっかり吸い込むのが大事なのでウエットユースより厚手で織りの密度が濃く、パイルも長めな方がいい。日本に流通するタオルは、数千種と言われ、細かい好みに対応し、嗜好品と言ってよい状況にあるという。
美容室などでまつ毛に人工毛等を接着する「まつ毛エクステンション」の施術を受けた人の4人に1人が目の痛みやかゆみなどを経験したというアンケート結果を国民生活センター調査が発表した。接着剤の成分、施術者の知識や技術不足によるトラブル、無免許者の施術によるトラブルが増加。まつ毛エクステの施術は、美容行為で美容師の免許が必要。
中古のブランド時計やバッグなどの値段が上がっている。円安で新品の海外ブランド品が値上がりし、中古市場に波及した。店頭だけでなく買い取り価格も上昇している。需要をけん引する中国人観光客の志向は店頭の売れ筋に変化をもたらし、縁起が良いとされる赤色が人気だ。新品より高い場合もある。
山口消費者行政担当相は、閣議後の記者会見で東京都青梅市の男児がドラム式洗濯乾燥機に閉じ込められて死亡した事故について「子どものいる家庭では、チャイルドロックなどを活用して事故を防止してほしい」と注意を呼び掛けた。ドラム式洗濯乾燥機の中にはふたを閉めると内側から開けられない構造の機種がある。
神奈川県内で鎌倉の呉服店や横浜の百貨店などが和服の市場開拓へアイデアを競い始めた。5分で着られる着物(徳しば)、ジャケット風の作務衣(鎌倉三衣)。呉服の小売市場は2008年のリーマン･ショックで大きく縮小した後、回復の足踏みが続いている。外国人観光客や、若者など、新たな顧客層に向けた販路拡大で突破口を探る。
旧番号も引き続き利用可能だが、新しい番号188番は、局番なしでつながり、住んでいる地域の郵便番号7桁を入力で相談窓口につながる。悪質商法、訪問販売･通信販売などのトラブルなどの相談を受ける。
糸密度を変化させた布を自作し、外気流によって布の透湿性がどのように変化するかを検討した。布の水蒸気移動係数は、気流速度が大きくなると増加し、糸密度が大きくなると減少した。
吸汗速乾や涼感、抗菌防臭、消臭といった快適性に焦点を当てた機能素材への注目度が一段と高まってきた。機能素材･加工の歴史は古い。しかし、それが普及するには、時代の要請が欠かせない。いまや夏の節電は常識であり、クールビズスタイルも定着した。つまり、あらゆる機能素材･加工の普及の背後には、社会経済的基盤が存在する。ここでは、時代が求める注目の機能素材を集め、紹介している。
セーレンは、16年秋冬スポーツ素材で保温発熱の新タイプを提案する。ウールをマイクロレベルにまで粉砕し特殊な接着剤でポリエステル繊維に固着したものである。ポリエステルの吸水速乾性と、ウールの吸湿発熱性を併せ持つ生地である。インナーへの展開を見込む。
p30～40 歩行型腰部柔らかダミーを用いて、静的状態と動的状態における衣服圧測定方法を検討した。硬質ダミーを用いた時とは異なる考え方をする必要性が示唆された。
靴下の岡本は、40歳女性をコアターゲットに、むくみや冷えなど美と健康に関する課題を、毎日はく靴下で解消していく狙いのもと、血行促進靴下、温熱刺激靴下、滑らない靴下、やわらかソックスなどの「靴下サプリ」を販売する。
サンテクノは、綿100%で2種類の発熱保温加工を開発した。一つは、特殊な薬剤と綿を化学結合させて、より多くの水分を吸収する綿に改質し発熱性を高める。もう一つは、綿の表面に加工剤が固着することによって綿の吸水力を高め発熱効果を発揮する。どちらも0.5℃前後温度が高まる。
東京大の染谷教授らは、衣服の布地にプリントするだけで腕の運動状況を測れるセンサーを開発した。内部の配線が伸び縮みしても稼働する。心拍数や体温などの測定にも応用できる。スポーツウェアのほか、医療･介護向けなどに広く使えるとみており、企業と組んで2～3年後の実用化を目指す。
デサント「マーモット」は吸汗速乾性を持つ合繊スポーツウエアとして、消臭機能素材「デオダッシュ」を開発した。アンモニア臭気成分減少率の高速性と耐久性についてSEK消臭性基準を上回る独自の「スポーツ用消臭基準」を設定し、クリアしたものである。
人や動物、地球環境に配慮した生産工程、途上国のものづくりや女性の支援に繋がるエシカル(倫理的な)ファッションへの注目が高まっている。5月は世界フェアトレード月間、6月は環境月間で、様々なイベントや期間限定店が開かれている。
東京吉岡は新作商品を集めた第5回エキシビションを開いた。テーマは「トライアル」で、コスト面などからチャレンジしにくかったアイデアや技術を取り上げた。下げ札では、印刷面に特殊な接着剤をつけて細かい繊維を植毛するフロッキー加工、UVインキを使用して印刷し金属のような質感を持たせるリオトーン加工を始め、クラック加工、デボス加工などを紹介。またパッケージ、織ネーム、ICタグなども紹介している。
「メード･イン･ジャパン」。店頭には、この文字があふれ始めた。日本製＝安心･安全という信頼感が改めて注目されているからだ。しかし、日本製の衣類は、市場に供給される衣類のわずか3%にすぎない。14年に国内で生産された衣類は1億2167万点で、関心の高さにもかかわらず前年に比べて10.3%も減った。日本の物作りが置かれている現状と、生き残りを模索する企業の取り組みを紹介する(8～12日1面における5回連載)。
「ファッションに興味が無い」といわれる現代の若者たちだが、本当にそうなのだろうか。インターネット環境下で育ち、ネットで物が買えて当たり前のティーン世代。リアル店舗では今、彼らがわざわざ足を運びたくなる仕掛けが求められている。女子高生向けのアンケート結果と小売企業の10代向け対応を掲載している。
繊研新聞社がファッション専門学校の16年春卒業予定者を対象に行った「ファッション意識調査」(回答者数1604人)では、デザイナー系ブランドの人気が上昇。これまで台頭してきた国内外のSPAは勢いが落ち着き、各項目で順位の入れ替えが目立った。価格一辺倒でなく、モードやトレンドを意識した買い方に戻りつつあるようだ。
①9月4日 10:00～17:15②大阪科学技術センタービル③織･組･編の専門家を講師として迎え、テキスタイルの製造方法や構造･特徴など基礎的な内容から応用分野にわたって、わかりやすく解説④日本繊維機械学会 TEL:406-6443-4691
①10月30日 10:00～17:00②キャンパスプラザ京都(予定)③講演「疫学：人間を対象とした最強の学問」「『歩き方を変える』だけで10歳若返る！」「生体リズムとメンタルヘルス」ほか④日本繊維製品消費科学会 TEL:06-6358-1441
①10月20日～21日②大阪科学技術センター③洗濯･洗浄に関する表面改質技術」一般講演及びレポート④日本油化学界／申込先：ライオン㈱機能科学研究所 TEL:03-3616-5376
発行：一般社団法人日本衣料管理協会 会長：小林茂雄／発行人：大谷芳男