ミニ情報TOP→ 日本衣料管理協会TOP→ バックナンバー一覧（2003年度:第20巻～）→
幅広い分野にかかわる繊維産業の将来へ向けた展望を日本の技術を生かした高機能性繊維と、さらにIoTやビックデータなどの導入による新たなりソリューションをめざして、経済産業省の行政としての戦略を述べた。
衣食住の工夫で職場や家庭での05年から提唱し、15年で11シーズン目。期間は16年3月末まで。 暖房使用を控える｢ウォームビズ｣が2日、本格的にスタートした。環境省が冬場の地球温暖化対策として。
環太平洋経済連携協定(TPP)が大筋合意した。全30章のうち繊維は第4章で｢繊維及び繊維製品｣を設けている。原産地規制は3工程ルールを採用、関税の撤廃、投資の技術移転の禁止、模倣･偽造品への厳格な禁止等がある。
経済産業省繊維課は｢オリンピック･パラリンピック勉強会｣を開き、｢障害に配慮された衣服に関して｣、研究者による講演とともに、参加者である繊維･衣料品企業の担当者が活発に意見交換した。
日本、中国、韓国の繊維産業関係者による｢第5回日中韓繊維産業協力会議｣が深センで開催され、繊維産業の現状、日中韓FTA、繊維産業の環境･安全問題、アパレル･ファッション産業協力事業の議論が予定されている。
消費者と事業者が結ぶ契約を規制する消費者契約法の改正案づくりが難航している。内閣府･消費者委員会の専門調査会が同法上の｢勧誘｣の概念を見直し、不特定多数向けの広告を含める案を示したのがきっかけ。広告の規制強化につながることを懸念した幅広い事業者から不満が噴出したため。
｢音｣や｢動き｣など新しいタイプの商標の登録が始まった。特に商品の印象を大きく左右する｢色彩｣の商標には企業の関心も高いが、特許庁の審査も厳しくなる傾向がある。企業は色を使う位置を限定するなど権利を取得する範囲を狭めることで審査を突破しようとしている。
消費動向を表す統計結果10月がばらついている。経済産業省の商業動態統計では、小売業販売額は前年同月比1.8%増だったが、総務省の家計調査では、実質消費支出は2カ月連続のマイナス。景気の行方を左右する個人消費が読みにくくなっている。
世界貿易機構(WTO)の世界の繊維貿易統計で、繊維品輸出総額14年は前年比4.4%増だった。伸び率は前年の8.6%増から鈍化した。紡織品3.3%増、衣類5.2%増だった。国･地域別では香港、日本の減少が目立つ。
世界貿易機構(WTO)の世界の繊維貿易統計で、繊維品輸入額14年は紡織品で前年比5.6%増、衣類で8.2%増だった。欧米の増加傾向が継続した。紡織品で特筆すべきはベトナム、バングラデシュの高い伸びで、縫製後に輸出するスキームが成長をみせている。
厚生労働省は、染料や顔料の原料を製造する40人規模の工場で、退職者を含む男性従業員5人が、膀胱がんを発症したと発表した。製造工程で使った発がん性があるとされる化学物質｢オルト―トルイジン｣が原因の可能性がある。同省は同物質を取り扱う全国約40カ所の工場も、健康状況を調査。
経済産業省の16年度予算案が臨時閣議で決定、ものづくり･販路開拓などを支援に、15年度補正2901億円、15年度予備費966億円を合わせ、一体的な活用を行う。予算と同時に要求していた製造産業局の機構改革も認められ、現在の繊維課が素材産業局と大部分の機能が移る生活産業局に再編される。
経産省は、12月24日に第1回「アパレル･サプライチェーン研究会」を開いた。研究会は年度内を目標に「アパレル産業ビジョン(仮称)」をまとめ、新たな産業政策に反映する。主な検討課題として①サプライチェーンの再構築と設備投資②オムニチャネル化と製造･物流の効率化③輸出拡大と海外拠点の活用を提示した。
経済産業省は、アパレル産業ビジョンを策定する。2015年度内に報告書をまとめて新たな政策に反映する。過去の繊維ビジョンでは素材から小売りまで、用途は衣料用と産業用の両方で検討したが、今回は衣料用繊維に絞ってビジョンをまとめる。16年6月に予定されている製造産業局の組織再編により繊維課は他の課と統合されるため、繊維課としてまとめる最後のビジョンになる。
この規格は、染色した繊維製品のホットプレッシングに対する染色堅ろう度試験方法について規定する。注意 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を次に示す。ISO 105-X11:1994, Textiles-Tests for colour fastness-Part X11;Colour fastness to hot pressing(MOD) なお、対応の程度を表す記号"MOD"はISO/TEC Guide
この規格は、子ども用衣料に付属するひもの安全性について、我が国の生産及び使用実態を踏まえて作成した日本工業規格である。この規格は、子供用衣料に付属するひもに関する要求事項について規定する。但し子どもにとって特殊なニーズに応える必要のある衣料は、補足的または、追加的な要求事項が求められる場合があるがこの規格は、これらの要求事項は含まない。
p552～556 2014年にユネスコが「和紙、日本の手漉(すき)和紙技術」を無形文化遺産に登録したが、京都府の無形文化遺産である黒谷手漉和紙から織物を作成した。この作成過程での工夫や分かったことを紹介した。
クラレ、東レ、帝人コードレ、旭化成せんいの人工皮革メーカー4社が2015年度、好業績となりそうだ。円安による輸出の拡大や採算改善に加え、若干、緩和されたとはいえ、この数年続く天然皮革不足と価格高騰も追い風になっている。各社の新商品開発も活発で将来をにらんだ発展戦略も打ち出されている。高級ゾーンでは供給者が限られているうえ、超スペシャルティー素材の日本の人工皮革。ある面、日本の繊維産業が目指すべき方向性の一つを示す。
ニッケ商事は、業界初となる吸湿発熱加工羽毛「ウェルウォーム」を開発した。羽毛は吸湿発熱性を元々備えるが加工でその性能を高めた。ナノ技術加工により、繊維中の分子結合の一部を操作し、親水性反応化合物を反応させることで、吸湿発熱性をさらに高める。未加工羽毛と比べて発熱温度が1℃以上高く、発熱スピード(MAX値まで)が約40秒と早く暖かくなる。
セーレンは17春夏スポーツ素材として、吸湿ポリエステル長繊維による「アクアフェイス」、温度調節機能ナイロン長繊維使いの「サーマルアシスト」を新開発した。アクアフェイスは特殊ポリマーを練り込むことで、ナイロンよりも高い吸湿性を持つポリエステル長繊維を使用し、吸水性や制電性に優れる。サーマルアシストは温度調整機能を持つ剤を練り込んだナイロン長繊維使いで、高温度時には遮熱効果、低温時は放熱効果を発揮する。
旭化成アドバンスは17春夏スポーツ素材として、キュプラ繊維「ベンベルグ」を使用した超吸汗速乾素材「シュアドライ速乾＋(プラス)」を開発した。ポリエステル100％超吸汗速乾素材「シュアドライ速乾」の吸汗性･速乾性をさらに高めたもの。ベンベルグが持つ保水性を活用しながら、水分の拡散性を高めて速乾性を向上させており、ベンベルグの混率(10％以下)と拡散しやすい編み立てなどを工夫して実現した。
東洋紡糸工業は、繊維損傷の無い生まれたばかりの状態に動物繊維を維持再現する紡績法を世界で初めて開発した。繊維自体に膨らみを持たせ、これまでに無い白度と優れた発色性、耐光堅ろう度を持つ。16秋冬から「イー･フィール」として糸を販売する。元原料(動物繊維)レベルで、従来は繊維損傷度(JIS L 1081)が20％であったが、これはほぼ元原料ベースに紡績できる革新的なものである。
東レは11月30日、植物由来のバイメタル構造ナイロン長繊維を使用したストレッチ織･編み物を開発したと発表した。同ナイロン長繊維によるストレッチ素材は環境配慮と優れたストレッチ性が特徴。ポリマー重合、複合紡糸、糸加工、生地設計や染色･仕上げ加工を組み合わせて開発した。原糸は、ひまし油から得られるセバシン酸を原料とする植物由来のナイロン610とナイロン6のポリマーから成るバイメタル構造糸を使用。
東レはパラ系アラミド繊維「ケブラー」の織物を屋根補強用に展開する。火山噴火時の噴石による建物被害の防止に役立てる。1日、内閣府が「活火山における退避壕等の充実に向けた手引き」を発行したことを受けて、発表した。東レ･デュポンが生産する繊度3300デシテックスのケブラー糸を国内製織した平織物を展開する。鋼板に比べ防さび性に優れる。
帝人フロンティア(大阪)は、長繊維と短繊維を組み合わせた機能性繊維「オクタneo」を開発した。芯糸に長繊維、周囲に短繊維を使い、長繊維の機能性と短繊維の風合いの良さを両立した素材に仕上げた。芯の長繊維は中空８フィン構造の特殊形状糸で、通気性やかさ高性が特徴である。この芯糸を使用することで綿100％素材と比べて約25％軽く、約35％かさ高くなり、通気性、給水拡散性にもすぐれる。短繊維は要望に合わせて変更できる。
東京ビックサイトで開催された「SAMPE JAPAN 先端技術展2015」では、炭素繊維関連の装置や形成技術の出展が多く見られた。タジマ工業(名古屋)は、テキスタイル技術を応用したコンポジットファイバー縫い付け機を使い、炭素繊維強化プラスチック(CFRP)のプリフォーム(中間基材)製作を紹介した。茨城工業(大阪府)は、連続繊維と不連続繊維を組み合わせたハイブリット成型を開発した。
日鉄住金物産は、独ナチュラファーゼンが供給するアンゴラ「ケアゴラ」を使った織物を開発した。ウール85%、ケアゴラ15％の混率で主にコート向けを想定。ケアゴラは、動物愛護の観点から厳格な基準にのっとって飼育されたアンゴラウサギの毛を原料にしている。アンゴラは、一部で残虐な毛むしりが問題になったがケアゴラは毛の刈取りの際も動物愛護を重視した方法をとっている。日鉄住金物産は「ケアゴラ使用の織物はおそらく世界初」としており、希少性かつ独自性のある素材として、アパレルOEMで展開する方針。
アキレスは、高い吸放湿性を実現した軟質ウレタンフォーム「モイスチャリズム」と、通気性と通水性に優れた無膜軟質ウレタンフォーム「テラセル」を15秋冬から本格的に生産･販売している。モイスチャリズムは、同社汎用フォームやポリエステル綿と比べて5倍以上の吸湿性がある。またテラセルは、従来の技術をさらに進化させ、セルの大きさを大幅に拡大したことで、より優れた通気性･通水性を実現した。
p622～633 11月号では1980年～90年にかけて、円高、第2次オイルショックとアジア諸国の追い上げに苦しみ、1985年のプラザ合意後のさらなる円高で繊維輸入大国となった日本の染色加工業界の苦闘と新しい技術への取り組みなどを解説。12月号では1990年から現在にかけて、日本の国内での染色整理業、染色加工業の縮小、倒産、撤退などが相次いだ中での、非繊維事業育成による多角化、バル化、高級品やニッチ市場などでの独自性などによる生き残り戦略を各種統計を基に解説した。
富士紡ホールディングス(HD)は汗臭、加齢臭の消臭に加え、ミドル脂臭の抗菌防臭機能を併せ持つ新加工「デオフレスカ+デオコンフォート」(仮称)を開発した。同加工はアンモニア、酢酸、イソ吉草酸などに起因する汗臭、ノネナールによる加齢臭の消臭加工に30～40代の男性の後頭部や首の後ろから発するミドル脂臭の発生源とされるジアセチルの抗菌防臭機能を組み合わせた。耐久性は洗濯10回後でも機能を確認済み。
コニカミノルタはITMAでシングルパス方式のインクジェット(IJ)捺染器「ナッセンジャーSP-1」を発表し、正式ローンチした。捺染速度は毎時6400平方メートル、長さ換算で毎時67.3メートルとなり、ロータリー捺染機に匹敵する。ノズルヘッドを固定し、通常の捺染機と同様に搬送される生地にプリントするシングルパス方式を実用化。IJ捺染機で一般的なスキャン方式に比べて格段の加工速度を実現する。
各種加工剤を製造販売する洛東化成工業(滋賀県大津市)は、過酸化水素漂白用の漂白助剤の新製品「アピアゲンHAN」を10月中旬に発売し、染色加工場へのサンプル出荷を始めている。同製品は漂白時、従来品の90℃より20℃低い70℃程度で活性化できることが特徴。活性温度が下がることによる省エネルギー効果、漂白剤のpH値を低く抑え加工する繊維製品の脆化防止がメリットとなる。
p612～621 基礎知識講座の第15回、染色加工の第1回の今回は第1章 染色加工の目的（光学的な色、色・柄の付与など）、第2章の染色（繊維と染料、染色の促進・均一化など染色の最適化）、について解説した。
岐センは新たな加工商品として、新感覚の3Dファブリック加工「コモデモコ」を打ち出す。同社は素材トレンドとしてアパレルなどから表面感や目を引く表情が求められる傾向が強まっていることから、立体的な柄を表現する新たな加工として開発した。特殊技術を駆使することで、ポリエステル100％、ナイロン100％素材に対して、従来にないはっきりとした凹凸感と陰影感を表現する。また、撥水加工やスキンケア商品などの機能性加工も付与できる。
高視認性衣服の日本工業規格「JIS T 8127」がこのほど制定された。高視認性衣料は蛍光素材に再帰性反射材を用いたユニフォームで、夜間や暗所の作業の安全性を向上させる。これまでは国際規格「ISO20471」に準拠した服が一部で採用されるにとどまっていたが、JIS化で普及に期待がかかる。一般社団法人の日本高視認性安全服研究所(JAVISA)は「これからは『身を守る服』として、正しい取り扱い方の知識を啓もうしていく」という。
紳士スーツで成長してきたAOKIホールディングス。だが主力のスーツには逆風が吹いている。団塊の世代の定年に加え、クールビズの定着が響いて販売高が続く。青木彰社長は「ビジネスウェアの世界が変わった。スーツに主力を置いた会社だが、変わらざるを得ない」と語る。ビジネスカジュアルを強化しつつ堅調な複合カフェや結婚式場など多角化路線を堅持してスーツ冬の時代に対応力を磨く。
カジュアル衣料各社が来春、30～40代を対象とするブランドで日常着を中心に値下げする一方、主力の商品群や高価格帯商品は値上げするケースも。低価格品で新規顧客を呼び込み、高価格品の販売につなげる狙いだ。
東レとユニクロは17日、「戦略的パートナーシップ 第Ⅲ期5ヵ年計画」に関する合意書を締結した。2006年に始動し2期10年続いてきた戦略的パートナーシップをより強固にし、デジタル化とグローバル化を加速させ、新しい産業を創出。16～20年の5年間で取引累積額1兆円を目指す。この10年間で両社は、「ヒートテック」や「エアリズム」「ウルトラライトダウン」といった戦略商品を次々と開発し、グローバルに生産･販売。
AOKIは、信州大学繊維学部、フジボウトレーディングとの三者共同開発商品第4弾として、着た〝瞬間〟から暖かい紳士肌着「超快適肌着 瞬 綿暖」を発売した。今回の新商品は冬用の「超快適肌着 綿暖」をリニューアルしたもの。袖を通した瞬間から暖かさを感じる接触温感性を高めたほか、ビジネスシャツの下に安心して着られる九分袖丈を新たに展開する。
世界の観光都市の人気投票で1位になった京都市。同市の調査によると14年の外国人宿泊客は183万人(前年比62％増)と過去最高を更新した。京都は国内最大の和装集散地。「和」関連のインバウンド(訪日外国人)需要は、ショッピングよりもきものを着て楽しんだり染色体験などの「コト」消費の傾向の強さが浮き彫りになっている。
アパレル各社で「Jクオリティ」認証の衣料品を相次ぎ投入し、高品質な国産品を売り込む動きが広がっている。ワールドは国内で運営する全ての工場で「Jクオリティ」の認証を取得した。染色やニット、ジャージー素材の縫製などを手がける10工場で認証表示が可能となる。フランドル(東京･港)は「Jクオリティ」認証を取得したニットを販売した。上質な光沢感や高い吸放湿性で、1年中快適に着られる。
工業用ミシンを手掛けるJUKIは2015年度中に高機能ミシン生産の一部を日本からベトナムへ移管する。1台で複数の工程を手掛けることができ、自動化率を高められる製品。ベトナムやバングラデシュなどアジアの縫製工場では人件費が高騰し、自動化のニーズが高まっている。需要地に近い場所で、供給体制を整える。
衣料用テキスタイル分野でインクジェットプリンターを使ったデジタルプリントが注目されている。多品種・小ロット・短納期のニーズが世界的に広がる中、これに適した生産手法として新興国でも導入が進んできた。欧米ブランド中心にサスティナブルの切り口でも関心が高まっている。
日本のアパレルパーツメーカー、問屋のベトナム進出がますます加速してきた。同国をハブにASEAN(東南アジア諸国連合)で衣料のサプライチェーンを構築しようとする日系アパレルメーカー、商社のもの作りをサポートするためだ。さらに、米国を意識したTPP(環太平洋経済連携協定やEU(欧州連合)とのFTA(自由貿易協定)の発効を見据え、台湾、韓国系の縫製工場の投資意欲は特に強大。縫製需要は一層拡大すると見られ、パーツ企業各社は現地調達できる量、品種の拡充とともに、徹底した日本品質への向上･生きに取り組んでいる。
ファッションデザイナーが組織する東京ファッションデザイナー協議会(CFD、東京･渋谷)は若手デザイナーの活動を支援する。東京でイベントを開催し、その情報をアジア全域に提供。インターネット通販で購入できる仕組みを整える。日本では新興ブランドが売り場を持ったりイベントに参加することは難しく、アジア全域で知名度を上げて日本での店舗展開などにつなげる。
国産ジーンズ最大手のエドウインが年間売上高を超える損失を抱えた。本業は悪くなく、創業家社長らが会社の資産運用に失敗したためだ。事業再生ADRで解決を図り、入札により伊藤忠商事が支援企業に決定。新社長が会社全体の流れを共有できるよう組織の見直しを図ったことで社員が覚醒、新シリーズが誕生した。人件費の高い国内でつくる以上、徹底して自動化する流れ作業によるコスト削減は必須。5％とされる工場不良品発生率は平均1.2％。損失問題をきっかけにグローバル商社の販売網を生かして「メイド・イン・ジャパン」で打って出た。ブレずに国産にこだわりブランド価値を見出したかたちだ。(15･12･9(8), 10(9),11(11),12(8)の連載)
衣料品各社が東南アジアでの生産を拡大する。レナウンがミャンマーなどでコートを増産し、ヨンドシーホールディングスも衣料品子会社でバングラデシュの比率を3割に高める。定番品の割合を増やすなどで輸送期間の長期化に対応。中国の人件費高騰を受けて安い労働力を求めるほか、生産の一極集中を改める狙いもある。
紳士服各社が上着とパンツ、ベストが付いた3ピーススーツを拡充している。役職が上がるのに伴いしっかりとした印象を与えたいというビジネスマンが増えているようだ。またクールビズでもワイシャツと一緒にベストを着用するビジネスパーソンも増えており、ニーズに対応する。
ファッショングッズ関連で日本の物作りの技術を、企業の枠を超えて維持しようとする動きが出てきた。同業者の倒産に際し、吸収合併で事業を受け継ぎ、直営・協力工場を継承する形だ。国内生産を絶やさない流れとして注目される。
上質なライフスタイルを志向する大人の女性に向けた売り場開発が進んでいる。なかでも百貨店は、従来のNBとは異なる客層が取り込めるとして導入に積極的だ。服と服飾雑貨、生活雑貨、レストランなどを組み合わせたクロスMDは、運営手腕が問われるが、複雑化する消費者ニーズを満たすために避けて通れない手段になっている。
ファーストリテイリングなど顧客ニーズを直接つかみ、自前の製造力を持つ小売りが強いのは今や常識。百貨店でもこうした流れが押し寄せている。もはや横並びの商品やサービスでは勝てない時代。ものづくりに成長限を求める企業の姿を追った。
日本フランチャイズチェーン協会のフランチャイズチェーン全体の売上高14年度は、前年度比2.8%増。５年連続で前年度を上回ったが、伸び率は13年度より縮小した。コンビニが店舗数、売上高とも大幅に伸ばした。
百貨店の紳士靴下売り場に向け、メーカー各社のブランド開発が活発だ。特に目立つのが、40代を中心とした次世代顧客に向けたオリジナルブランド。希少性の高いものなど差別化原料を使い、国内工場で作る繊細な編み技術、はき心地の良さを訴え、ファッションにこだわる男性の"自分買い"需要を狙う。
テナント頼みの商業施設運営から脱し、館そのものの魅力を高めようとする取り組みが広がっている。ECを含めた競争の中で生き残るには、明確なディレクションと居心地の良さを追求した愛される館づくりが欠かせない。
中国の｢独身の日(11月11日)｣でとインターネット通販の利用が国民的に盛り上がる商戦期を迎えた。最大手のアリババ集団では１日の取引額が1兆円を超えるなど、市場は年々拡大している。日本企業も、巨大商戦での販売拡大を目指している。
衣料品消費市場が販路別、価格帯でどのように変化しているのか、日本の衣料品市場規模と価格の変化、販路別市場規模の推移等を分析し、解説。過去10年の繊研新聞社の調査データをベースにしている。(シリーズとして、10月23日、11月27日付にも掲載)
訪日中国人が日本での買い物で接客などサービス面を積極的に評価し始めた。買って最も満足した商品について、その要因を聞くと4割が「接客の良さ」「店舗内の快適さ」を挙げた。日本製の品質の高さだけでなく、買い物体験自体に満足を感じる人が目立つ。
大手SCディベロッパーで、テナントと協業し、新しい業態･ゾーンや独自商品を開発する動きが強まっている。直営店事業に本格的に乗り出す企業も出てきた。都市、郊外ともに高水準でのSCの開業が依然として続く中で、他施設と差別化し、競合に打ち勝つのが各社の狙いだ。従来型の不動産賃貸業の枠組みを超えた新しい取り組みとして注目される。
東京近郊の有力広域型SCが、相次いで改装オープンした。いずれも中心客層のニーズを踏まえ、都市型ファッションを充実、同時にSCの集客の要である食とエンターテイメント分野などを拡充した。各施設とも、感度と鮮度を高めつつ、消費者が「楽しく、快適に過ごせる」機能を強め、競合激化に対応する。
繊維ファッションSCM協議会の第16回経営トップ合同会議で、歩引き取引全廃への取り組み強化や環境変化に合わせた取引ガイドラインの見直し、情報共有のための標準プラットフォーム導入に向けた課題検討など、今後の活動方針を確認した。
L2の小売業157社のオムニチャネルの進行状況の調査｢オムニチャネル・リテール｣で、デジタルチャネルが実店舗の売上高に影響を与えるとする企業が前年の49%から15年64%に増えた。
GMS(総合小売業)の跡地を活用した新施設の開業が相次いでいる。各社、資産を有効活用する構えだが、業態を巡る状況が変わっており、老朽化した施設を建て替えるだけではない対応が盛り込まれている。多くは地方の市街地にあり、商環境として難しくなったところでの再出発でもある。
政府の統計で、衣料品スーパーは店舗が1991年から2012年に3.5倍に増加し、売上高も2.6倍になった。一方、総合スーパー(GMS)は同時期に店舗が3割減少し、売上高も4割近く落ち込んだ。そんな中、GMSの大量閉店が話題に。最大の問題は、消費者が買いたい商品を置いていないこと。
レディス専門店の売れ筋に変化が出てきた。これまではノームコアブームから続くシンプル、カジュアル系アイテムの売れ行きが良かったが、消費者の気分は今秋冬に入ってエレガンス寄りのムードに変化。その気分を反映してかスカートの売れ行きが良くなってきた。
暖冬傾向が続くなか、百貨店各社が冬物衣料の販売で苦戦している中、そごう・西武は24店舗すべてで婦人服の春物商品のPBなど90ブランドで販売を始めた。14年より1週間早く春物衣料を投入することで消費者の関心を引き寄せ、婦人服の販売をテコ入れする。
百貨店紳士服のイージーオーダーが健闘している。主力顧客層の50代以上は定年退職などで減少基調だが、30~40代が増えてきた。顧客の広がりと同時に、中身も変化した。ニーズはかつて「サイズ感」が中心だったが、最近は「カスタマイズ」や「ファッション」に移行している。オーダーの伸び代を期待し、各社とも顧客の拡大策に力を入れている。
インナー･レッグウエア業界のネット販売事業が加速している。大小様々なサイトが乱立してきたが、「淘汰の時代が本格化していく」との認識で一致、差別化戦略に懸命だ。
米国では、米アマゾンに対抗し、小規模な小売店が特徴ある戦略で利用者をつかんでいる。配達仲介ベンチャーの活用や中古品の併売、越境客に的を絞った店作りといった手法で、実店舗のあり方を探っている。
小売業やメーカーがEC対応のため、ホームページにECサイトへのリンクを貼ったり、ECサイト自体をメインのページにする例が増えている。しかし、急速なスマートフォンの市場浸透に伴い、時代の焦点はそこから既にMC(モバイルコマース)に移りつつあるように思われる。MCの現状とファッションとの関連を特集する。
日本ショッピングセンター協会調査で、16年に国内に開業するSCは大都市部、駅立地が増え、48施設となる見通し。14年55、15年60とは下回るものの、依然として高水準を続けており、競争はさらに厳しくなりそうだ。
商業施設が日本の若手・新進ファッションデザイナーのインキュベーション（孵化）活動に力を入れている。国内ファッション市場で商品の同質化が進み閉塞感もある中で、「個性的で魅力あるブランドを発掘・育成し、市場全体を盛り上げ、自社施設の活性化につなげる」（パルコ、ルミネ）のが目的だ。
ライフスタイルや消費環境の変化で衣料品の販売が振るわないファッション業界。15年のヒット商品番付では、消費者の洋服の楽しみ方やシーンそのものが大きく変わってきている様子が浮き彫りになった。洋服やバッグ、ネクタイなどをネットで手軽に借りられる「レンタルファッション」への支持が高まったのもその一つ。洋服が従来の「所有」するものから「シェアする」ものへと、消費者の意識が変化した。
厚生労働省は10月1日付で組織の再編を行った。これにより、クリーニング業を所管する「生活衛生課」は「健康局」から「医薬食品局 食品安全部」に移管され、さらに名称を「医薬・生活衛生局 生活衛生・食品安全部」に変更した。この組織再編の趣旨は高齢化の進展等を踏まえ、健康局を中心に、健康寿命の延伸を図り国民の生活の質の向上と持続可能な社会保障制度の確立を推進していくこととしている。
㈱三幸社ではウエット専用の静止乾燥機「DS-300J」を開発。陰干しの代用になるような、ソフトな乾燥で生地の縮みや傷みを抑えることを念頭に55～60℃の低温の風で乾燥を行う。
クリーニングに出されるシャツのほぼ9割はトップヒューズ芯であるが、今日のクリーニングでは160℃超の高温＋濡れかけプレスが一般的で襟や袖の縮みを生じやすい。120℃が理想的だが、生産性や乾燥不良の割合を考慮すると140℃がベストとのこと。
㈱TOSEIはマイクロバブルと特殊洗剤の組み合わせにより○Ｗ記号で表される「商業ウエットクリーニング」に対応する洗濯機を来年2月発売予定。変形ハット採用によりマイルドな水洗いを実現した他、防縮効果を高めるマイクロバブルを搭載。
松井化学㈱ではシミや変色の安全･確実な除去を実現する各種シミ抜き剤を販売している。油性シミ抜き剤「K-1」は通常使用される酢酸イソアミル･シンナー主体の溶剤と比較して揮発性がなく、より安全な処理が可能。「ピンキー」はインクの爆発やポケットのインクのシミを簡単に除去。ただし、高架橋形状記憶樹脂のウレタンは問題ないが、ウレタンコーティングは溶剤に弱い。
コインランドリーを利用する人が増えている。1時間程度で洗濯から乾燥まで一気に仕上げるスピード感や、クリーニング店より割安な点も魅力にあげられる。厚生労働省によると2013年度の全国のコインランドリーの店舗数は11年度比4％増の約1万6700店。洗濯スタイルは今後もめまぐるしく変化しそうだ。
新JISが１年後に迫る中、日本繊維商品めんてなんす研究会(TeMA)がウエット認定工場作りの仕組みを発表。認定登録への手順は講義受講、筆記試験、TeMA認定試験キット購入、自社工場でテスト、報告書をTeMAに送付、合否判断、合格なら認定書や店舗掲示ポスター、不合格の場合は再テストする。
厚生労働省は9月30日付で労働安全衛生法に基づく「作業環境評価基準」を改正。クリーニング業関係ではテトラクロロエチレン(通称･パークロロエチレン)の管理濃度を50ppmから25ppmに変更した(試料採取方法は固体捕集方法または直接捕集方法、分析方法はガスクロマトグラフ分析方法)。適用日は来年10月1日となっている。
厚生労働省が公表した15年3月末現在の「衛生行政報告例」によると全国のクリーニング所施設数は見出しのように減少した。このうち、洗濯設備のある一般施設は5.1％減の3万371施設、取次所は4.3％減の7万6341施設だった。
全ク連は「第7回全国クリーニング大会in鹿児島」を開催。その中で医師の岩崎氏が「グローバル時代の感染症～エボラ出血熱、マーズなどの感染症が流行する中で～」をテーマに講演し、直接身に着ける衣類や寝具を取り扱うクリーニング業者が感染症に対する正しい知識を持つことが重要であると訴えた。
インターネットを活用した宅配クリーニングは人気があり、成長分野となっている。しかし、価格競争は激化しており「10点で3300円」という低価格を打ち出した某業者には依頼が殺到。処理しきれずパンク状態となった。「宅配クリーニングは危険」の報道がなされると、クリーニング自体に不信感を持たれる可能性がある。
全国クリーニング協議会は11月「環境保全全国大会」を開催。この中で日華化学㈱の川村氏が講演し、労働安全衛生法改正で、安全データシート(SDS)交付義務のある化学物質の「危険性または有害性等の調査(リスクアセスメント)」実施が義務付けられることとなった。来年6月施行とのこと。
㈱双立ではウイルスの増殖しやすい環境を破壊する『菌・ウイルス不活性化剤397』を新発売。同製品はノロウイルスやインフルエンザウイルス、O-157、黄色ブドウ球菌、セレウス菌など多くの菌を除菌し、不活性化する。天然植物由来成分を用いているため人体へのリスクや環境負荷が低い。
エイエムジー㈱は新開発の静電気防止剤を配合した水系C6タイプの超撥水剤「AMGガードAS」を12月に発売。これまで静電防止対策に用いられたソフター系は撥水効果が低くなるデメリットがあったが、撥水剤に配合できる静電気防止剤を開発し、この問題を解決した。
クリーニング事故賠償基準は16年ぶりに改訂され、2015年10月1日に施行された。改訂のポイントはクリーニング処理方法や事故賠償基準に関する「説明責任」と受取りおよび引渡し時の洗たく物の「相互確認」を明文化したこと、新業態の台頭により「クリーニング業者の支配圏」という考え方を示したことなどがあげられる。
政府は今回、都内の政府機関と全ての研究機関･研修所を対象に、東京圏(1都3県)以外の都府県が誘致したい機関を選択し、その計画を地方自らが立てるという方式で移転先を募集。消費者庁と国センの誘致には、徳島県が名乗り出ている。11月中に有識者会議が開かれ最終結論は3月だが、消費者が意見を言う場もなく移転が決まってしまうかもしれないことに不安を抱いた消費者団体は移転に反対を表明している。
サンプルの大量投下やテレビCMを主体としてきたシャンプーや洗剤の販促に「体験販売」の波が押し寄せている。本格的な美容ブースを設置して施術したり、人気講師を起用して洗濯講座を開いたりと、日用品各社は独自性を競う。口コミ効果も狙っている。
消費者団体が、消費者被害に遭った消費者に代わって、被害に遭ったお金を取り戻す訴訟ができる。同法の施行で、新たに創設される制度には、消費者が訴訟に参加しやすい画期的仕組みが盛り込まれている。裁判が2回に分けて行われる。内閣総理大臣が認定した特定適格消費者団体が、事業者が消費者に損害を賠償する責任があるか確認する訴訟を起こす。消費者団体が勝訴した場合のみ、2回目の訴訟から、希望する消費者が参加し、簡単な手続きで被害額が戻ってくる仕組みだ。
「コーディガン」は、コートとカーディガンを組み合わせた造語。コートとカーディガンの中間のような羽織物でニットや圧縮ウ－ルでできたものを見かける。カーディガンよりも厚めで丈は長いがコートほど重さや硬さはない。気軽にこなれた感じで着ることができる。着こなし例：細身のパンツでスッキリ合わせる。裾の広がったガウチョパンツと合わせるなら、足元はタイツにブーツ、スニーカーなどでボリュームを出す。(石田純子。スタイリスト)
消費者庁は11月1日8、寒さ到来を前に、高齢者のやけどに中を呼びかけた。着衣着火で死亡2件(仏壇のろうそく、ガスコンロ)、50℃以下でもやけどするので、就寝時のカイロは禁物。ストーブの上のやかんや浴槽やシャワーでも温度確認の必要性などアドバイス。
東京消防庁は、掃除中の事故で救急搬送される人が12月は増えることから、注意を呼びかけている。2011年から14年の4年間に掃除中のけがで救急搬送された人は計2941人。入院が必要な中等症が36%、生命の危険に関わる重症、重篤も計3%、1人が死亡。掃除中に危ない思いをした経験を聞いたところ、「照明器具のカバーを外していて転落」「カビ取り剤を使って時間をかけて浴室を掃除していたら、頭痛がしてきて慌てて中断した」といった回答が寄せられた。
洗濯用洗剤が進化している。単身や共働きの世帯は数日分をまとめ洗いし、マンション住まいの人は部屋干しに。こうした洗濯の仕方の変化に応じ、メーカーが改良を加えている。訴求点は、「驚きの白さ」５分で、まとめ洗いもバッチリ、「気になる成分」無添加、「生乾き」の臭いさよなら等。最近人気なのは、濃度が高くて少量ですむ液体のコンパクトタイプ。
野村総合研究所は、15年7～8月に実施した「生活者１万人アンケート」の調査結果をまとめた。同調査は97年から3年毎に実施しているもので、この3年間でEC利用者が拡大する一方、外食･映画など「街型エンターテインメント」が伸び、SC、百貨店、家電量販店などの買い回りチャネルの利用も回復している。(11日、16日付と連載)
2015年10月、イギリス全土のスーパーや小売店のレジ袋の有料化が義務となった。DEFRA（環境・食糧・農村地域省）は、導入後3年間で79％のレジ袋削減に成功したウェールズでの実績を踏まえ、スーパー等で80％減、小売店等で50％減を見込み、有料化によるイギリス全土への経済効果は10年間で7億8000万ポンド以上と見積もっている。
国民生活センターは今年の消費者問題10大ニュースを発表した。「公的機関をかたる詐欺的勧誘が依然高水準」「ウィルスメールで大量の年金情報が流出」「マイナンバー通知開始で便乗詐欺が発生」「キャッシュレスが進展、プリペイドカード詐欺も発生」など、消費者の不安につけ込んでお金をだまし取ろうとする事案が多かった。
立命館大学は16日、いばらきキャンパスで、文部科学省「革新的イノベーション創出プログラム(COI)拠点」事業に採択された「運動の生活カルチャー化により活力ある未来をつくるアクティブ･フォー･オール拠点」の進捗を発表した。プロジェクト内でスマートウエア技術の開発を担当する東洋紡も開発の進捗を報告した。立命大は運動誘導／継続アプローチの拠点となり、東洋紡はスマートウエア技術開発を担当。
タオルメーカーの成願が今回開発した「瞬間吸水」は、パイル部分にポリエステルの異型断面糸と綿の交撚糸を使用しているため、一般のタオルの約8倍のスピードで水を吸うことができる。防蚊タオルは２重ガーゼタオルに「アニンセンCLC-360OS」という防蚊加工剤を配合。洗濯5回後でも75％の蚊をブロックする。
p623～632 乳がん術後女性を対象に、乳がん発覚期、治療期、治療が一段落した現在に分けて、心身の状況と衣生活の実態について調査し、衣生活の問題を整理した。
p951～958 乾燥した布の初期温度を制御することにより、湿り感の錯覚を生じさせる手法を検討した。本手法を用いれば、試着では評価できない湿った布の肌触りをバーチャルに提示できることが示唆された。
帝人フロンティア(大阪)は、肌の潤いを保ち、肌荒れを防ぐ化粧品肌着「ラフィナン」を開発した。医薬品医療機器等法(改正薬事法)上の手続きを踏んだ化粧品で、肌着や下着としては日本で初めて同法に基づいた化粧品として販売する。弱酸性成分であるリンゴ酸を配合し、汗をかいたり乾燥したりしても肌(皮膚表面)を弱酸性の状態に保つことで、肌荒れを防ぐ。
スポーツにとって寒さは厳禁、逆に暑くて汗をかきすぎてもダメ。そんなアスリートに快適環境を実現しようとするスポーツメーカー各社の次世代スポーツウエアを追った。ミズノが合繊メーカーと共同開発したダウンに匹敵する保温性を持つ中綿素材や、デサントの電熱ユニットを内蔵した充電バッテリー式アウタージャケットなど4点を紹介。
東洋紡STCテキスタイル事業部寝装グループは2016年、「調湿」や「潤い」「健康」「清潔」をテーマに提案し、肌の〝美容〟を含めた切り口で浸透を図る。春夏向けでは、吸湿性を持つ改質ポリエステル短繊維を使用した「グレファージュ」、吸湿性を高めたレーヨン短繊維「リフレス」を打ち出す。グレファージュは、ポリエステルの特徴である吸水速乾性を維持しながら、綿を上回る吸湿性を備える。リフレスは、ウール並みの高い保湿性を持つ、肌に優しい「潤い繊維」として打ち出す。
女性用肌着で保温性を重視した厚手の商品が増えてきた。これまでは厚さ1ミリ以下の薄手が主流だったが、この冬は厚さ1.5ミリの新商品も出ている。初詣やスポーツ観戦など屋外で長時間過ごす際には上手に活用したい。下着メーカーは温かさや肌触りなど新たな付加価値で差別化を図るようになってきた、と分析する。
繊維製品品質管理士の試験問題と解答が掲載。①繊維に関する一般知識〔11･13(9)〕、②家庭用繊維製品の製造と品質に関する知識〔11･16(7)〕、③家庭用繊維製品の流通、消費と消費者問題に関する知識〔11･17(9)〕、④事例と論文〔11･18(7)〕。
ミラノ開催の繊維機械の国際見本市ITMAは、各メーカーが新機種を披露。省エネ、高生産、高付加価値、サスティナビリティ(持続可能性)といったテーマに加え、前後工程のスムーズな連携、IT対応など｢スマートファクトリー｣に向けた提案も活発。
｢世界の工場｣と呼ばれる製造業の拠点である中国の地位に陰りが見えている。中国市場の成長鈍化が影響しているほか、人件費の上昇も影を落とす。表面的な人件費に労働生産性も加味した｢単位労働コスト｣は日本との逆転現象も起き、日本企業の国内回帰も広がりつつある。
日本経済新聞社のアジア主要6カ国の製品・サービス調査で、｢買いたい・利用したい｣ブランドは米欧勢が首位独占した。消費減速が指摘される中でも、｢憧れ｣や｢高級感｣で勝り、財布のひもを緩ませる。
第21回国連気候変動枠組み条約締結国会議(COP21)がパリで開催され、196カ国・地域が気球温暖化抑制で｢パリ協定｣が採択された。ファッションビジネス界ではサステイナビリティーで好機につながるという。
日本の着物やアジア･アフリカ地域の民族衣装など、各地の服飾に見られる魔よけやお守りの意味合いを持つ服飾品240点余りを紹介する展覧会「魔除け 身にまとう祈るこころ」が文化学園服飾博物館で開かれている。人は古くから衣服の袖や裾、背中の部分などに刺繍を施したり、お守りの意味を持つ装飾品を身に着けたりして、病気や死など悪事をなすものの侵入を防ごうとしてきた。2月17日まで開催。
① 2016年3月4日(金)（大阪）3月11日（東京）9：50～17：00②(一財)ボーケン品質評価機構 大阪事業所(大阪) (一財)日本繊維製品品質技術センター 東京総合試験センター(東京) ③講演「アパレル産業の海外展開」「繊維製品の海外規格と試験法」、染色堅牢度や物性、洗濯寸法変化、機能・安全に関する実習 ④日本繊維製品消費科学会 TEL.06-6358-1441
①2016年3月5日(土)・12日（土）9:30～17:00②タワーホール船堀（都営新宿線 船堀駅下車 徒歩2分）③繊維製品の企画、製造、販売、流通、中国事情、製品苦情解析などアパレル産業業務全体に関わるセミナー④日本繊維技術士センター（JTCC）関東支部 HP：http://jtcc.c.ooco.jp e-mail:jtcc-kt@nifty. com
①2016年4月～2017年1月金曜日もしくは土曜日 ②一宮地場産業ファッションデザインセンター(FDC)③繊維～ガーメント制作までの繊維工学分野全体を座学・実習・インターシップにより1年間で履修する④FDC尾州インパナ塾担当 TEL.0586-46-1361 e-mail:impanna@star.ocn. ne.jp
①2016年4月6日（水）～9日（土）②インテックス大阪 2･3･4･5号館③時代の変化や状況に対応したアパレル・縫製産業の発展に寄与する高品質製品が集結 したJIAM 国際アパレルマシンショー。出展対象：企画・設計・CAD、裁断・延反・CAM、縫製機器、刺繍・プリント・カッティング加工、仕上げ・ランドリー関連、検査・試験関連、ホームソーイング、副資材、素材・縫製品、織り・編み・染色、織物・繊維・不織布など④（一社）日本縫製機械工業会(JASMA) HP: http://jiam-show.com/（事前登録で入場料無料）・E-mail: info@jiam-show.com
①2016年4月25日(月)14：30～ 油脂工業会館９階会議室③定時総会、総会関連行事、懇親会④日本油化学会 TEL.03-3271-7463
発行：一般社団法人日本衣料管理協会 会長：小林茂雄／発行人：大谷芳男