ミニ情報TOP→ 日本衣料管理協会TOP→ バックナンバー一覧（2003年度:第20巻～）→
経済産業省の海外現地法人調査で、製造業12年度の海外生産比率は20.3%で前年度比2.3ポイント上昇し、過去最高になったが、地域的には北米や中国が減少している。繊維は11.9%、3.6ポイント上昇となった。
日仏政府や関係団体、研究機関が参加する日仏繊維ワーキンググループは、パリで｢繊維に関する協力覚書｣を締結した。①パートナーシップの拡大･深化②共同プロジェクトの奨励③研究･産業界の協力④ファッション･衣料分野での協力⑤政府間対話の強化等。
公正取引委員会と中小企業庁の発表で、14年10月から15年4月の間に消費税引き上げ分の転嫁を拒否した疑いのある企業への指導件数が1218件だった。｢買いたたき｣が8割を占めている。
厚生労働省と文部科学省がまとめた大学生の就職率(4月1日時点)は94.4%と前年同期と比べて0.5ポイント改善した。上昇は3年連続。企業の業績回復で採用意欲は高く、「学生の売り手市場」になりつつある。就職率は就職希望者の中で実際に就職した学生の割合を示す。大卒全体に占める就職希望者の割合は71.5%と1998年4月以来の高水準となった。
イタリアのテキスタイル見本市ミラノ･ウニカ(MU)のシルビオ会長は、日本ファッション･ウィーク推進機構(JFW)の会見で、MU14年9月展におけるジャパン･パビリオン「ジャパン･オブザーヴァトリー」について、「日本の繊維産業との協力関係を強める第一歩を示したい」と意欲を示した。同パビリオンはJFWとジェトロが共催し、日本繊維産業連盟が協力、経済産業省が後援する。
公正取引委員会は独占禁止法の違反を自ら申告すると課徴金が減免される制度(リーニエンシー)の申告件数が、13年度は50件だった。前年度比でほぼ半減、06年からの制度導入以降でも最低という。
公正取引委員会が13年度に下請法違反で事業者を指導した件数は、前年度比9%増の4949件と4年連続で過去最多を更新した。違反行為では下請業者への発注書類など手続きの不備、支払代金関連が多かった。
消費者庁は、消費者トラブルの相談窓口が未設置の市町村をゼロにする方針を決めた。空白地域を解消し、きめ細かな支援や救済が全国でできるようにする。
経済産業省は高機能繊維の建築･土木分野での活用促進のため、品質試験方法の確立と国際標準化を視野に入れたJIS化に着手。｢コンクリート混合用高機能に関するJIS開発｣で、原案を今年度中、JIS化を来年度に。
消費者庁による｢消費者意識基本調査｣13年度で、消費者が商品やサービスを選ぶ際に心掛けていることは｢表示や説明を十分確認する｣が74%を占めた。｢個人情報の管理｣や｢環境への配慮｣を重視する声も目立つ。
公正取引委員会は独占禁止法の指針を23年ぶりに改め、メーカーが自社製品の販売として特定の小売業者を選ぶことを容認する方針だ。そのために｢専門知識を持つ販売員がいる｣など一定の条件を必要とする。
消費者庁調査で、ネット上で｢カシミヤ100%｣23製品のうちカシミヤが含まれていたのは4製品だけで、景品表示法違反(優良誤認)などに当たるとして、販売する18業者には再発防止の指導や指示をした。
経済産業省がJAPANプロデュース支援事業の採択を16件発表した。地域の中小企業とプロデューサーがチームを組み、海外需要を獲得するプロジェクトで、このうちファッションビジネス関連は4件あった。
この規格は、抽出及び非抽出によって還元剤と反応する特定のアゾ色素の使用を検出する試験方法について標準化を行い、生産及び使用の合理化、品質の向上を図るため、改正を行った。
この規格は、JIS L 1940-1の補足的試験であり、製品に4-アミノアゾベンゼンを放出する可能性のある特定アゾ色素の使用を検出する試験方法について標準化を行い、生産及び使用の合理化、品質の向上を図るため、改正を行った。
経済のグローバル化で特許や商標と並んで標準規格の重要性が増している。海外で商品を生産･販売するとき権利関係の確認が不可欠になっている。身近な標準規格としてはJISがあるが、国際的にはISOが知られている。
p89～95 コットン、ラミー、ケナフについて25～240℃、0～120分の熱負荷を与えた場合の強度と変色を測定し、両者に対応関係があることを示した。
太陽工業は優れた防汚性に加えて、空気清浄機能、抗菌･抗ウイルス機能、防藻性をそれぞれ持つ3種類の膜材を開発した。年内に量産体制を終え、2015年1月から本格販売する。これら新膜材は酸化チタン光触媒機能により汚れを化学的に分解･除去する「光触媒」シリーズに新たな機能を付与したもの。
麻織物メーカーの滋賀麻工業(滋賀県愛莊町)は、開発した「洗える麻わた」が特許を取得した。家庭で繰り返し洗濯できるエコロジー商品として寝具･寝装品を中心に幅広く商品開発に取り組み、独自ブランド「あ･さらり」として拡販する。麻の繊維に特殊なアルカリ処理を加えランダムな収縮形状にするもので、不織布の技術を使い開発した。09年に特許を出願し、正式に登録された。
東レは東京ソワールと共同で、「しわがとれやすく、ほこりが付着しにくい」フォーマルウエア向け新素材を開発した。特殊複合加工糸技術を使い、原糸に大きな空隙を作るなどでしわがついてもとれやすくしたり、制電性のあるポリマーをブレンドした繊維を組み合わせることで「ほこりの付着しにくさ」を実現した。新素材はブラックフォーマル向けに東京ソワール専用の織物素材「東レエフノワール」として共同展開する。
クラボウインターナショナルは独自のセルロース･プロテイン複合繊維「ルナセル」の短繊維を開発した。ルナセルは、セルロースにプロテインを複合して紡糸した化学繊維。植物由来のセルロースと動物由来タンパク質であるプロテインを組み合わせることで植物性繊維と動物性繊維の特徴を併せ持つ。吸放湿性、吸湿発熱、接触冷感、紫外線遮蔽、消臭、制電など様々な機能を確認しており、シルクのようなハリコシ感やエレガントなふくらみ感を持つ。
東レは15～16年秋冬スポーツ素材で、保温性と軽量性に優れた新素材「カルイシ」を開発、海外市場も意識し、スポーツジャージーに代わるアイテムやアウトドアのミドルレイヤーなどのゾーンを狙う。カルイシは、ダブルニットの長い裏毛で仕上げ、デッドエアをため込んで保温･断熱効果を発揮する。ボンディング並みの肉厚感を出しながら、一枚生地で軽量性も両立させた。表側は高密度な編み地で、起毛とのダブルフェイスを表現している。
p.114～120 高価なカシミヤ製品の品質を保証して消費者を守るためには繊維鑑別が重要である。前報では獣毛繊維全般について質量分析スペクトルのm/eピークの特異性を利用して同定が可能であることを示した。ここではカシミヤ、羊毛、ヤクについて定量分析の妥当性を示し、混用率測定へ適用して他の分析値とよく一致することを示した。
ナノファイバーを用いたスポーツ衣料「ナノウォーム」の構成は、ナノファイバー不織布を2枚のニット生地で挟み込んだサンドイッチ構造であり、①防風性(低通気度)、②透湿性、③伸縮性、④保温性を同時に実現するスポーツ衣料である。ニット生地とのラミネート加工はより低温、低圧力で接着し、必要な接着強度を実現するため特殊な接着剤とプレス方法を用いて複合生地の風合いを大きく改善させた。
KBセーレンは、カーテン向けポリエステル長繊維で、防炎素材「モエセーブ」を新たに打ち出すとともに、複合機能を付与した生地売りも始めた。モエセーブは、非ハロゲン(リン)系防炎剤を繊維に練り込む。後加工では複合機能の付与が難しい面があるが、複数の機能糸を用いることで防炎プラス遮熱や、防炎プラス抗菌など生地で複合機能を持たせて差別化につなげる。複合機能糸の開発も進める。
東洋紡STCは羽毛に変わる新超粒中綿素材「グレンゲラン」を開発した。中国での鳥インフルエンザ流行などで羽毛の供給量が減り価格が高騰し、代替え素材の需要が高まっている。綿を均一に丸めて粒上にすることで、押さえた後の回復性に優れ、着心地が良くなるという特徴を持つ。ポリエステルに加え、高断熱性のポリフェニレンサルファイド、高級湿性のアクリレートなどさまざまな素材を用いる。羽毛の3分の1～4分の1程度の価格で供給を考えている。
一村産業は環境配慮型分解ポリエステル「エコフェイス」でタオル向け紡績糸を開発した。エコフェイスは環境配慮型樹脂「アぺサク」を使ったポリエステル繊維で、堆肥中での分解性を持つ。染色は100℃弱と一般ポリエステルと比べ常圧低温で染まるため、ウール、シルク、アセテートなど熱に弱い素材との複合の優位性や製造工程で重金属のアンチモンを使用しない環境素材としている。
東レは光沢が穏やかで、さらさらした爽やかな肌触りのナイロン長繊維テキスタイル「サラコナ」を開発した。原糸に特殊吸湿ポリマーを均一に分散させることで、吸放湿性を向上させた。独自の異形断面混繊技術により、吸汗速乾性を実現した。パンツ、ジャケット、ドレス、トップスなど主に婦人衣料用途として展開する。
帝人フロンティアは15～16年秋冬スポーツ素材で、高耐水･高透湿織物「デルタ2000」を開発した。コーティング、ラミネートなどの加工を施さず、高捲縮の経糸と極細ハイマルチの緯糸による目の詰まった織り構造で水を通さず、デルタ独特の柔らかな風合いも両立させた。環境配慮型のC6撥水剤を使用、初期撥水5級に対し、洗濯100回後も生地表面の微細な凹凸により4級を維持するのも特徴。
名古屋工業大学と自然科学研究機構核融合研究所、中部電力は共同で、ポリ乳酸をマイクロ波の非熱的効果を使って素早く製造する技術を開発した。3者は3年前から共同研究を締結して事業を開始。このほど、温度を一定にする還流条件でマイクロ波を当ててポリ乳酸を重縮合する技術を開発した。研究過程で、シングルモード波共振器を使い、マイクロ波の成分ごとのポリ乳酸合成に与える影響を調査し、電気成分が化学反応により有効であるという成果を得た。
クラレはビニロン新製法プロセス(VIP＝ビニロン･イノベーティブ･プロセス)の量産に向けた実証プラント新設の検討に入った。早ければ2015年1～3月には年産数百トンの規模で稼働させる。VIPは全長200メートル以上に及ぶビニロンの生産工程を5分の1に縮小できるもの。これまで試験機設備で開発を行ってきたが、量産スピードで生産した場合の品質を確認するために、実証プラントを導入する。
クラボウはこのほど清酒白鹿の醸造元である辰馬本家酒造、ノエビアと共同で電子線グラフと重合加工による日本酒由来保湿加工「エニータイム～潤布～」を開発した。辰馬本家酒造が製造する清酒のもろみを分析して発見した成分「α－グリコシルグリセロール」を活用した保湿加工。肌に浸透しやすく、優れた保湿効果やハリを与える機能のほか、コラーゲンやヒアルロン酸を作る働きをサポートする機能がある。
衣料など繊維製品に使う染料の価格が上昇している。国内の卸値は一般的な商品で前月比1割前後上昇している。最大生産国の中国の生産量が減少。ここ数年、水質汚染など環境問題が悪化。政府などが対策を徹底する中、減産や停止に追い込まれる工場が相次いでいる。国内の染色会社などの業績に影響が出ており、北陸や東海地区など繊維産地の経営環境は厳しさを増している。
小松精練は玉ねぎ外皮の成分「ケルセチン」をベースにした天然色素の染色加工「オニベジ」を開発した。改質ナイロンと玉ねぎ外皮に含まれるポリフェノールの一種であるケルセチンの相溶性や発色性に着目し、他の天然色素、化学染料と組合せた染色技術を融合し、「合繊と天然のハイブリッド素材」の安定生産を可能にした。天然色素配合比率は約50%を確保する。色落ちや洗濯耐久性などの堅牢度をクリアしている。
信州大学が紳士服メーカーと協同で着心地の良さを追求したスーツを開発している。人間が身につけたときに快適さを感じる繊維製品を研究している。
「ギャル系」ファッション誌の休刊が相次いでいる。大洋図書の女性ファッション誌「egg」は7月号をもって休刊。インフォレストが発行していた「小悪魔ageha」も休刊となった。かつて一世を風靡し、多くのトレンドを生み出したが、ファッションなど流行が変化するとともにスマートフォンの普及によって読者が離れていったようだ。
服をネットで買うことが珍しくなくなった今、有店舗アパレルはチャネルをまたいで情報や商品を求める消費者に対応すべく、オムニチャネル化への舵を切ろうとしている。一方、衣料品ECモールは大手資本の傘下で体力強化を図ったり、巨大モールの「ゾゾタウン」はM&Aを加速して関連サービスを強化するなどウェブ上の売り場も大きく変わろうとしている。
キャリア、ミセスを中心としたレディスウエアは14～15年秋冬、独自性の強い上質素材を使う商品が広がりそうだ。原料高騰や円安を背景に、製造コストアップは避けられない状況にあるが、今春の消費増税を契機にMD戦略に変化が生まれた。毛皮やオリジナルプリントなどを多用し、手頃な価格よりも商品の価値の高さを訴求することで、価格帯を上げる傾向が強まっている。
量販店や専門店チェーンを主販路とするレディスアパレルメーカーを対象にアンケート調査をした結果、14～15年秋冬物について、昨秋冬と比較すると、低価格帯の商品比率を減らし、アッパーラインの比率を引き上げていく動きがわかった。生産コストの低減はもはや限界に来ており、従来の低価格商品の大量生産･販売では生き残るのが難しくなっているからだ。
東北アパレル産地の工場で、世代交代が進んでいる。東北六県縫製団体連合会の会社で相次いで若手社長が誕生している。2011年8月にメンズアキタソーイング(秋田県)、昨年7月に大同衣料(秋田県)、今年1月に三和ドレス(岩手県)、3月に及川被服(宮城県)などで、いずれも30歳代から40歳代初めの社長が就任しており、新たな視点で会社の強みを作り出そうとしている。
6月初旬に真夏を上回る暑さに襲われた日本列島。5日連続で35度以上の最高気温を記録した猛暑がファッション業界に特需をもたらした。消費者は暑さ対策に動き、サンダルや速乾機能をうたった肌着などへの販売が急増した。夏本番を前に、売れ筋商品を増産したり、関連商品の販促を強化したりする動きが出ている。
矢野経済研究所のまとめで、13年の衣料品･服飾雑貨などのライセンスブランド国内市場は3.2%減と9年連続減少した。引き出物などのギフト市場の低迷や欧米ブランドの日本法人の直営展開に進んだため。
主要衣料品･靴専門店の13社の2014年5月の既存店売上高は6社が前年実績を上回った。気温が高かった日が多かったこともあり、夏物の好調ぶりが目立つ。増税に伴う駆け込み需要の反動減は徐々に薄れている。特に4月に販売実績が大幅に落ち込んだ紳士服大手2社は改善傾向となった。
主力販売先となる婦人服専門店で、顧客の若返りが進まず高齢化し、個店、路面専門店で購買する消費者層が減少している。ショップオーナーの後継者問題も大きな課題となっている。ミセス系アパレル卸のある社長は「昨秋以降の店頭販売が芳しくない」という。展示会受注も不安定で「今後2，3年で業態の在り方を考えなければならない。選択肢は多くない。SPA(製造小売業)かOEM･ODM(相手先ブランドによる設計･生産)へと大きくかじを切らなければならない」と頭を悩ます。
イトーヨーカ堂とイオンが、プライベートブランド(PB=自主企画)で、婦人服の販売強化に動き出している。いずれも、高級素材を使ったブラウスや、働く女性向けのジャケットなど、価格が高めの商品だ。増税後も堅調な「ちょい高消費」を取り込み、収益力を向上させる狙い。
中華全国所業情報センターは、13年度の中国アパレル市場を振り返り、「商品主導から消費主導に転換し、アパレル市場は変革期、練磨の時期に入った」と指摘した。販売額の伸びが減速を続ける中、ブランド間や業態間の競合がさらに激しさを増しているからだ。
インナー･レッグウエア業界で海外販売を強化する動きが加速している。ワコールホールディングスが前期に円安やM＆A(企業の合併･買収)効果などで売上高を大きく伸ばしたほか、SPA(製造小売業)も店舗数を拡大、ネット販売も海外事業本格化の方針を掲げている。
シャツ大手の山喜は、接触冷感素材「ネオタッチクール」(シキボウ)に遮熱加工「シャーネッツ」(同)を掛け合わせた機能素材ドレスシャツを15夏に発売する。シャーネッツは太陽光を反射することで、温度の上昇を抑えるのが特徴。遮蔽率の高い特殊セラミックスを使っている。ネオタッチクールは、後加工ではなく、素材自身の力で効果を発揮する「着た瞬間ヒヤッと」する接触冷感素材で形態安定加工を施している。
高級ブランド大手のプラダ(イタリア)は2017年1月期までに男性向け商品のみを扱う店舗を50店開き、現在の約2.7倍に増やす。世界でファッション用品への出費を惜しまない男性が増えているのに対応する。若者向けの第2ブランド「ミュウミュウ」でも出店攻勢をかける。主要顧客の富裕層女性から男性や若者へと客層を広げ、成長力を維持する。
ストッキング大手各社は、秋冬商戦で、機能性を高めた着圧ストッキングや着圧タイツを拡充する。脚を引き締めるといわれる着圧機能は、美脚効果などのファッション性に目を付けた若年層の需要が増加している。復調の兆しが見え始めたストッキング市場で、機能性を前面に出し、若年層の取り込みを狙う。
中国に進出した日系専門店が「現地スタッフ育成」を強めて、市場定着に手応えをつかみつつある。景気が減速し、欧米･中国･韓国ブランドと競合が激烈になる中で、ブランドが提供するサービスやスタイルを中国人に理解してもらうためには、その媒体役となる現地販売員の育成が必須だ。
繊維ファッションSCM推進協議会が推進するTAプロジェクトでのITプラットフォーム作成･検証の作業が大詰めを迎えている。受発注システムを作成し実証実験を実施、14年度は15年4月の実稼働を目標に、生産進捗管理と決済の仕組みを作成･検証する。
大手紳士服専門店は今夏、女性のクールビズの本格化を見込み、レディスで高機能スーツを中心に、ブラウスやカットソーなどのコーディネートアイテム商品も充実をはかっている。
米大型店の13年度決算は、50社合計で売上高が前年度比1.4%増、純利益7.8%減となった。小売市場は前半先行き不透明感で一進一退だったが、年末は冬の嵐など悪天候で客が伸び悩み、値引き販売が増え収益力が低下した。
大手セレクトショップが、新しい業態の開発を進めている。既存のストア業態のMDを見直し、出店立地を広げたり、複数のストアの専用商品を品揃えして小スペースでも成り立つ業態を試みたりといった動きだ。共通するのは、立地の特性を改めて見直し、価格以外の訴求力で勝負できる業態の確立を目指す点。供給過多の市場の中に、新規客獲得の可能な隙間を見いだそうという狙いがある。
銀座やJR東京駅近くに立地する都心の百貨店が、消費税引き上げ後も健闘している。背後は外国人買い物客の増加だ。増税の影響を受けない外国人客向けの免税売上が拡大、駆け込み需要の反動を補っている。
ウエアを軸にファッションをしっかり売ろうとする動きが大手セレクトショップで広がっている。雑貨の品揃え拡大や、飲食と組み合わせた業態の開発、出店がセレクトでも増えたが、集客面で寄与する一方、ウエアの売上比率が下がり、客単価が低下するというジレンマがある。既存業態でのMD修正や、期間限定店舗で大人客を狙った品揃えを試すなど、客単価を上げるためにファッション商品の買い上げを増やす手法の確立が各社の共通の課題となりつつある。
従来型の百貨店事業単独での事業成長には限界があるため、百貨店各社は｢街づくり｣や｢オムニチャネル｣をキーワードに、ディベロッパー業、通信販売事業など他事業と連携した総合的事業戦略に動き出している。
デジタル広告･マーケティングのD2Cの消費者の購買行動におけるインターネット利用動向調査で、ファッション関連商品購入者の情報収集チャネルは、｢インターネット｣52%、｢店頭｣48%、｢番組･記事｣29%、｢広告｣20%の順だった。
婦人靴市場に新しい製造小売業態が広がってきた。メーンターゲットは20～30代。服のトレンドに限りなく近づけた商品を揃え、手頃な価格帯で提供するのが特徴だ。今春は大手セレクトショップが靴専門業態の出店で攻勢を掛けており、生産背景のある靴メーカーも新ブランドの出店を予定している。
店頭に並べる商品の色を月ごとに統一した衣料品、7段階の味の濃さを微妙な色の違いと共に楽しむジェラート……。赤や青、緑など店内を1色に統一した店が人気を集めている。流行やブランドよりも、色そのものに引き寄せられる消費者が増えているようだ。
食品スーパーの2階などに設けられている衣料品売り場を見直す動きが起きている。低価格カジュアルチェーン店などの台頭により、デイリーな衣料品の売り場は存在意義が問われていたが、東京23区や首都圏の都市部などで風向きが変わりつつある。全国的に人口減少が進む中にあって、人口流入が続く都市部にある売り場の価値は高まっていると見て、そこに商機を見いだす企業が一部で出てきた。
高級腕時計など、3月の駆け込み需要に沸いた百貨店。4月の売り上げが10%以上前年を下回った企業も多いが、高級ブランドに代表される高額消費は前年実績を上回る商品が出始めるなど、引き続き堅調といえそうだ。人気ブランドでは20万円以上する靴やバッグが売れ、紳士スーツの単価も上昇傾向にある。
百貨店の今夏のクリアランスセールは前年と同様、27日からと7月16日からに開始時期が分散する。年々セールの集客力が下がるなか、各社は実需にこたえるプロパー販売を重視する。
百貨店のゆかた商戦が本格化している。夏のファションとして定着したことに加え、着用するシーンも増え、ゆかたの"洋風化"が進んでいる。柄のバリエーションを増やしたり、アクセサリーで洋のテイストを取り入れるなど、各社はファッション性を高めたゆかたスタイルの提案を強める。
4月の消費税率引き上げ後、割安な商品を買おうとする消費者の志向が強まり、中古の衣料品や家電が好調で、リサイクル店での販売が好調である。
専門店で販売員の正社員化が進んでいる。全産業的に人手不足が続く中、接客と店舗運営ができる優秀な人材を確保するのが急務だからだ。職務環境の整備、給与･待遇改善、雇用保障の先行投資が欠かせなくなってきた。
人手不足を背景にアルバイトやパートの賃金が高騰し、小売業などの収益を圧迫し始めている。主要74社の14年2月決算で人件費総額が7%増え、最近では突出した伸び率だった。人手不足で新規出店に支障が出ている。
中国小売業でインターネット通販企業の存在感が高まっている。13年度の売上高上位100社に12年より1社多い9社が入り、その合計額は100社合計の2割を超えた。14年に小売全体の10%近くまで上昇する見通し。
昨年から続くスニーカーの勢いが止まらない。今春は百貨店や大手靴専門店などがスニーカーに特化した売り場･専門店を相次ぎ開発した。アパレルブランドとの協業も盛ん。業界内からは「以前のスニーカーブームと比べて息が長い」と指摘され、女性のファッションアイテムとして定着してきた。
小売業やアパレルは14年の秋以降、ユニクロの声明もあり、最大の懸案であった製品単価の引き上げを進められそうだ。製造･調達コストの上昇が限界に達し、多くの企業で収益悪化の大きな要因になってきた。
日経MJがまとめた13年度小売業調査で、景気回復、脱デフレの波に乗ろうと、客単価の引き上げに動く小売業が増えている。大手を中心に品質にこだわった付加価値型商品で需要を深掘りしようとしている。
婦人靴市場に新しいプレーヤーが増えている。TQ(関税割当)制度の存在から革製には輸入に制限がある上、サイズの多さから服に比べて在庫管理が難しく接客にも専門性が必要とされるため参入障壁が高いとされてきた。しかし、全国で増え続ける商業施設からの要請を追い風に、ファッション感度の高い業態の開発が加速している。
東京都消費生活総合センターは、消費生活に役立つ情報を楽しく分かりやすく学習するDVD教材を作っているが、春の新作で高校生･若者向けに洗濯とクリーニングの基礎が学べる教材「洗濯の心得」を配信中だ。監修は牛腸ヒロミ実践女子大学教授で、高校の家庭科教科書に準じていて学習指導要領「ホームプロジェクトと学校家庭クラブ活動」としても利用できる。「東京くらしWEB」などで見られる。
全ク連では今年、事故賠償基準および同基準を適用するための細目を決めた「運用マニュアル」の見直しに向けて準備委員会を立ち上げた。同基準はクリーニング賠償問題協議会によってまとめられたもので、最後の改正から15年経過し、靴やバッグ、剣道防具など現在の基準では想定していなかった品物がクリーニングに出るようになったことも大きな理由。早ければ11月の全国展で方向性を示したいとしている。
丸紅のシャツ･テキスタイル課は15年春夏向け製品OEMで、オリジナル開発素材「部屋干しシリーズ」を重点にする。部屋干しの難点は、乾きが遅いことやモラクセラ菌を主因とする生乾きの嫌なにおいの発生だが、原綿や糸、テキスタイル段階で特殊加工し、「速乾性、生乾きのにおい防止、形態安定性を実現」した素材とシャツを供給する。
全ク連は第56回通常総会を開催。今年度は「都道府県組合の再生･活性化、組合員の振興策の推進を主眼に」事業に取り組む。特に重点事業として①組合活性化対策、②安全･安心対策、③需要拡大対策、④利用者啓発対策、を挙げている。このうち②では「事故賠償基準」の見直しを行う他、「安全･安心対策指導員制度」の構築と公的資格認定の獲得に向けて取り組む。
総務省統計局の家計調査(農林魚世帯を除く二人以上の世帯)4月の1世帯当たりクリーニング代支出額は世帯平均で、前年同月比1.5%増の902円だった。一方、利用頻度は5.8%減の0.49回と下落、4月で初めて0.5回を割り込んだ。増税に伴う駆け込み需要への反動からマイナスも予測される中、支出額は何とかプラスを維持。1回当たり支出額(一客単価)は、1841円と7.7%増となり、高額利用層が下支えした構図が見える。
三ツ星貿易㈱の「サンヘルパー消臭剤」は人体に安全な植物抽出物を主成分としながら、極めて高い消臭効果を発揮。もともと介護業界で使われ、おむつやシーツの洗濯時の助剤としても効果を発揮する他、クリーニング工程でもランドリーの前処理やすすぎに使うことで、体臭やペットの臭いを分解･消臭する。
カミナガ販売㈱の配管補修材「アーロンテープ」は特殊なシリコンラバー素材で作られた伸縮テープで、蒸気配管やホースからのスチーム漏れを工場作業を続けながらでも補修可能という。使い方はテープを強く引張り伸ばしながら巻きつけると、テープ同士が自己融着し、配管やホースの漏れ･にじみ･ピンホールなどの破損部や隙間に密着。圧力がかかった状態でも補修ができる。
GfKジャパンの調査で、家電コーディネーターの戸井田園子氏による、DUAL世帯向け洗濯機選びのポイントが紹介されている。｢浴室乾燥｣や｢部屋干し｣が増えており、同じ予算なら乾燥機能より容量を選んでいる。
経済産業省が5月末、2030年には自宅から最寄り店舗までの距離がどう変わるかを試算した「域内市場産業＝地域の日常生活を支える小売･生活関連サービス調査」(2010年比)を発表している。人口10万人未満の経済圏で、クリーニング店は10年の1.4倍，6.7kmになるとする。10～20年の店舗減少率は地方に行くほど加速、最寄り店までの平均移動距離は拡大。小規模経済圏では徒歩での訪問が事実上困難になると推定している。
日本産業機械工業会業務用洗濯機部会と全日本クリーニング機械連合会は平成25年度機械出荷統計及び26年度事業計画等を発表した。出荷金額は前年度より30億円増の約436億円となり、機械総出荷台数は7962台で2.3%増だった。機種別の動向では低迷続いたドライ機が増加に転じ、洗濯脱水機は中～大型が増加。また、26年度の事業計画ではとくに業務用洗濯機の「リスクアセスメントガイドライン」作成に取り組むとのこと。
㈱マサキが販売するウェット用洗剤･加工剤の「ウェット･マジシャン」はドライの素材感を大切にしながら水溶性汚れを除去するウェットとして開発された。本品の投入のみで、洗浄･加工･防シワ･移染防止を発揮し、従来品と比べ洗浄後、乾燥後のシワが大幅に減少、仕上げにおけるアイロンの滑りがよく、作業性も大幅に向上するという。
㈱昭好によると食品業界のフードディフェンス意識の高まりにより、セキュリティカメラで読み取れる背中に貼る大きなサイズのラベルが増えているという。食品工場ユニフォームはクリーニング工場での洗濯が望ましいとするFSSC22000が急速に広まっており、レンタルユニフォーム等に切り替える工場の増加に伴い、耐洗バーコードラベルが普及しつつある。同社のラベルは介護施設の私物洗濯にも最適とのこと。
日本繊維製品･クリーニング協議会の総会で、繊維評価技術協議会の鷲見参事が「ケアラベル新JISについて」講演し、特にウェットクリーニングの表示と試験方法について新たな案を発表した。それによると丸Wは家庭洗濯できるものについては任意とし、できないものに丸Wのどれかをつける。また試験については私見としながら、「試験機関」または「認定クリーニング工場」で試験を受けられる仕組みを提案した。
共栄社化学㈱ではタンパク質分解酵素と移染防止剤を配合した中性液体洗剤「バイオ洗剤プロウェット」を発売。バイオ効果で体からのタンパク汚れ･汗を除去し、移染防止剤の働きで安全に水処理できる。また、移染防止剤「ウェットMIG」は浴衣やファッション衣料など色泣き･移染が特に心配される衣類の洗浄時に洗剤と一緒に使用すると効果的という。
アルベス㈱は医療･老人養護の関連施設向けにサニタルシリーズから衛生クリーニング用の中性液体洗剤「ケア･サニタル2」を発売中。高級アルコール系原料を使用し、PRTR法非該当洗剤。抑泡性で殺菌力･抗菌力は第三者機関データを得ており、洗浄液の殺菌力では0.1%以上の濃度で大腸菌をはじめ黄色ブドウ球菌、緑膿菌に対して99%以上の殺菌率を有する。
消費者団体の香港消費者委員会は、4月15日衣類の洗濯表示マークが正しく表示されていないとして、規制を設けるよう政府に求めた。ドライ表示マークの隣に手洗いマークが付いているなど、指示内容が矛盾しているという。香港では洗濯表示マークに関する規制はない。
米国の人気アクセサリーブランド「CHAN LUU(チャン･ルー)」の模倣品が大手百貨店などで販売された問題で、警視庁は13日、雑貨業者「マルヤマ商会」(静岡県小山町)の販売責任者ら男女4人を商標法違反(販売目的所持)の疑いで逮捕した。価格は正価より割安の1個8000円～2万円だった。
「洗濯予報」(ソニックムーブがアプリを開発)はあらかじめ自分の住所を入力しておくと、提携する気象情報会社から送られてくる洗濯指数に応じて1週間分の洗濯情報を「よく乾く」「乾く」「乾きづらい」の3種類のアイコンで知らせてくれる。洗濯日和を調べることができ、家事の効率がアップしそうだ。その他「あめふるコール」、「おしゃれ天気」などお天気アプリは多彩になってきた。
合成繊維100%のものと、綿やレーヨンなどとの混用品で「吸汗速乾」の機能を持つ肌着が、綿100%の肌着よりも速乾性や吸汗性が良好であることが北海道消費者協会の商品テストでわかった。テストは、「吸汗･速乾」「ドライ」などの表示がある紳士用肌着14銘柄を対象に実施。綿100%の肌着と比較した。
「2キロジーンズ」と呼ばれるジーンズが静かな人気を呼んでいる。1960年代初めに生まれた国内産ジーンズに厚手の生地を使い、重さは一般的なジーンズの約2倍。ひときわ生地が厚くゴツゴツした手触りの商品だ。はきやすさをうたう商品が出回る中で、時代に逆行する硬派のジーンズ。30、40代愛好家･ライダーが絶賛しているという。
MM総研によると、2013年度の国内の電子商取引(EC)市場15兆9000億円のうち、被服･履物は1兆4000億円を占めるとみられる。日本通信販売協会が13年に調べたところ、10～20代の35%がスマホでECを利用している。総務省の家計調査では13年の単身女性(34歳以下)のファッション関連消費は11万4000円。2人以上の世帯(世帯主30歳未満)でも13万円で今後も大きな伸びは見込めない。そのパイをセレクトショップや通販大手、百貨店、量販店などがECを強化して奪い合う。
衣服をつくる過程で、環境への負荷や社会貢献に配慮する、欧米で根付きつつある「エシカル(倫理的な)ファッション」が日本でも広がってきた。ユナイテッドアローズが今季から新ブランドを立ち上げるなど、大手企業から若手デザイナーまで、素材や製法といった「服の源流」を意識する機運が高まっている。
友人らに誘われて高額な投資用DVDを購入させられる大学生の被害が急増している。学生ローンなどで借金をさせ契約した後に、人を1人紹介すると10万円もらえると説明する。"後出しマルチ"の手口が使われているため、特定商取引法のマルチ商法(連鎖販売取引、クーリング･オフ20日)規制の対象にならない。
保安庁の調査では過去5年に防波堤や磯等から海に転落した釣り人のうち、ライフジャケット着用者は7割が助かった。選び方は着用措置が伴う小型船舶用は国土交通省が基準を定めている。一定の浮力や強度があり、オレンジなど目立つ色であること。笛が付いていることが要件になっている。子ども用は体から抜け落ちないようにサイズを確かめる。股ベルトが付いているものがより安心と言う。
不当表示に対する監視指導体制を強化する景品表示改正案と悪質業者から高齢者を守るための地域の見守り活動など被害防止策を規定した消費者安全法改正案が可決成立した。業者に不当表示をやめさせる措置命令を出すことができる権限を消費者庁に加えて都道府県にも与える。更に経済産業省や農林水産省などにも業者を調査したり指導したりする権限を持たせる。
「牛革の表示があるビジネスバッグを購入したが10回ほどの使用でバッグの収納口を止めるかぶせ部分が縫い目に沿って破れた。牛革と思えないので表示に問題がないか調べてほしい」という相談が入り、国民生活センターに商品テストを依頼した。結果、外面積の60%以上に牛の床革を使用していることなどがわかった。苦情品の販売サイトの広告表示は「床革」に変更され、相談者には販売店から返金された。
海外に拠点をもつ通販サイトで偽ブランド品が販売されるトラブルが相次いでおり、消費者庁が注意を呼びかけている。トラブルの事例としては「入金したものの商品が送られてこないばかりか連絡がとれなくなってしまった」など。消費者庁は正確な運営情報(運営者氏名、住所、電話番号)の記載がない、正規販売店の販売価格よりも極端に値引きされているなど悪質サイトを見極めるポイントを例示している。
経済産業省が子ども服の安全性に関する日本工業規格(JIS)の内容を発表した。来年12月に公示。規格が適用されるのは、13歳未満を対象にした子ども服。とくに窒息の危険性がある襟首部分のひもについては、7歳未満対象の服で、「ひもが付いた衣料をデザイン、製造または供給してはならない」と禁止した。開閉するバスのドアなどに挟まれる危険があるとして、服の背面に飾りなどのひもをつけることを禁止した。ほかにズボンのひもなど幅広く規制する。今後、メーカーや消費者への十分な周知が求められる。
ハラダは、カイロポケット付きで指先まで暖かい手袋「快指温」を14年秋冬物として本格販売する。使い捨てカイロをポケットに入れ、ジッパーを締めるデザインで、手の甲や手のひらなど暖かい側を選ぶことが出来る。冷えやすい手の指先まで暖かいことが特徴である。
バリュープランニングは、「アイスシャーベットパンツ」を販売する。超長綿の「アイスコットン」を使い、動くたびにひんやりする夏用ストレッチパンツに仕上げた。撚りが2.5倍であり、生地の熱伝導率が高く、身体の熱を吸収してひんやり感が出る。生地には、皮膚温度を下げる効果のあるキシリトールを配合した。
p303～307 扁平上皮癌の治療法の一つとして、癌細胞が正常な細胞に比べて熱に弱いことを利用した温熱療法がある。本報は、温度応答性ポリマーであるポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)誘導体を原料としてナノファイバーを製作することで、内包された抗がん剤のON-OFF制御する「貼るがん治療」用ナノファイバーメッシュを開発した。
澤村は、和紙100%の布団シーツを開発した。強度の高いマニラ麻を原料に和紙をすき、1.5mmスリットにしてから撚った糸を使う。抗菌消臭機能に加え、さらっとした風合いで吸湿、発散性も良く、毛羽立ちがなく、敏感肌にも優しい。
p56～64 屋外日射環境下での熱中症予防対策として、衣服の日射遮蔽性能を検討した。近赤外光の特性は、おおむね反射が6割、透過が3割、吸収が1割とみられるが、素材や編み目により違いがみられた。
p65～71 女子大生114人に、衣服による皮膚障害に関するアンケート調査を行った。医療的ケアが必要な症状を経験した者は21.5%おり、その原因はナイロンが多かった。また、繊維に浸みこんだニッケルが汗により溶出して症状が発現したと考えられる者が多かった。
p139～144 スニーカー、パンプス、高齢者用シューズ、トーニングシューズの4種を用いて、靴の形状が身体に及ぼす影響を動態力学的に検討した。高齢者用シューズは、若年者が履いた場合も接地時の衝撃を緩和し、前方への推進力を促すものと思われた。
東海染工は、水あめを主成分とする「H加工」に取り組んでいる。H加工は、しっとりとした手触りで保湿性が高く、UVカット性能、吸水性、速乾性を実現した。水あめが主成分のため、安心安全も特徴である。
p126～135 和服の帯位置は、腰から胸へと変遷してきた。現代の着装法であるアンダーバストからウェストにかけての帯位置が、適切であるか否かを重心動揺、唾液アミラーゼ活性、筋電図、衣服圧に着目して検討した。腰で帯を締めると、ストレスが少なく、姿勢を正す効果が大きいことが明らかとなった。
グンゼは、綿･ナイロン･指定外繊維を複合したオリジナル冷感素材を使用した夏のパジャマに関し、東北福祉大学の睡眠評価研究機構と共同で睡眠に及ぼす機能を検証した。綿100%に比べて、深い睡眠効果や寝床内の温湿度を下げる効果が得られた。
ジェトロの｢イタリア産地の変容｣で、11年の繊維･アパレル･皮革製品の輸出額が03年には全産業で2位だったが、11年には3位になった。安易な輸入品の流入による影響が大きく、特に模倣品が問題になっている。
4月間に出揃った上場する中国企業の小売業13年度決算で、有力アパレルメーカーや百貨店主力の悪化が鮮明になった。高額品の販売不振が響き、衣料品の伸び率が低かったため。
円安傾向になり消費関連メーカーは日本国内に生産拠点を戻す動きが出てきた。その要因として、上質志向の消費者が増加、新興国と製造コスト差が縮小、愛国心の高まりや日本製びいきなどが挙げられている。
平成26年度中小企業連携組織対策推進事業における「中小企業活路開拓調査･実現化事業」について、第2次公募を6月13日より開始した。同事業は、全国中小企業団体中央会が国から補助を受けて実施するもので、中小企業が単独では解決することが難しい問題に対処するために、中小企業組合等で連携して取り組む事業の調査やその実現化について支援を行うものである。
中国、南京市近郊の安徽省鞍山市政府が繊維機械に特化したハイテク工業団地が設立される。一画300万㎡超の敷地に中国紡織機械器材工業協会と提携して企業誘致し、17年には生産高30億元規模に拡大させる。
繊研新聞社が15年春卒業予定者を対象に行った「ファッション意識調査」では昨年、浮上したモード系などの新興勢が順位を下げ、各質問項目で国内外の有力ＳＰＡが票を伸ばした。順位の入れ替わりが目立ち、服飾系の学生でも、懐事情の厳しさからか、低価格志向とベーシック志向が強まっているようだ。回答者数は全国1601人(男性312、女性1283、不明6)
尾原蓉子氏が女性のキャリア開発を支援する｢ウィメンズ･エンパワメント･イン･ファッション(WEF)を立ち上げた。ファッション関連産業での女性の活躍を促し、特にリーダーの育成や、個人の成長･成功を援助し、企業･産業の発展につなげる。
①9月12日、13日 ②信州大学繊維学部上田キャンパス総合研究棟 長野県上田市常田3-15-1③シンポジューム バイオ関連の資源と機能を活用して 産学連携取り組みと成果④信州大学繊維学部会 TEL0268-21-5518
①9月25日～26日 ②大阪科学技術センター③不織布の概論、短繊維並びに長繊維不織布の製法、加工法並びに構造と性質および用途などについて、最新情報も含めてやさしく解説。④繊維機械学会 TEL06-6443-4691
①9月28日～10月1日 ②ビッグサイト東京ファッションタウンビル(TFTビル西館2階)③ISF国際シンポジウム、先端繊維素材シンポジウム、技術展示会、ファッションショー他④繊維学会 TEL03-3441-5627
①8月29日(大阪)、9月5日(東京) ②大阪:ドーンセンター、東京: 日本女子大学 新泉山館③「市場動向：いま市場で売れている商品」、「消費行動分析：商品開発のための消費行動分析」、「市場分析：消費者心理の"なぜ"を探る」、「需要創造･市場創造：どう伝わったら買いたくなるのか」、「身体情報の活用：身体データを商品化」についての講演。④日本繊維製品消費科学会 TEL03-6358-1441
発行：一般社団法人日本衣料管理協会 会長：中島利誠／発行人：大谷芳男