ミニ情報TOP→ 日本衣料管理協会TOP→ バックナンバー一覧（2003年度:第20巻～）→
行 政 ★持続可能な繊維ファッション産業へ連携
素 材 ★イオン液体使った再生繊維で新製法
加 工 ★デルタ株にも効果確認
アパレル ★ユニフォームメーカー 医療向けが好調
流 通 ★専門店売上高ランキング20年度、休業･時短など 響き総計10.5％減
クリーニング ★しみ抜き術、キティとコラボ
消 費 ★「通信販売」相談47%増、2年連続で最多 経産省消費者相談室
健康・快適性 ★放熱性、肌離れ性高めた夏バージョン「第三のマスク」
その他 ★服飾系専門学校 今春は就職率が大幅低下
独立行政法人製品評価技術基盤機構（NITE）は７月２日、洗濯やプラスチック製及び繊維製の素材など、幅広い製品･素材を対象にした国際･海外規格に基づく抗ウイルス性試験の試験所認定を始めた。NITEが認定した試験所を活用して、独自の認定制度ASNITEのシンボル付き証明書を取得できる。
繊維産業のサプライチェーンから強制労働などの人権侵害のリスクを排除するために官民が連携する。経済産業省と日本繊維産業連盟は綿などの調達先で不当賃金や児童労働などの問題がないか企業が確認する指針をつくる。強制労働が疑われる中国･新疆ウイグル自治区の綿製品を排除する動きが米欧で相次ぎ、日本も業界全体での環境整備が急務になっている。
経済産業省は日本の繊維･アパレル業界のサステナビリティの取り組みを促進するため「繊維産業のサステナビリティに関する検討会」の報告書をまとめた。業界ガイドラインの策定など官民が連携した今後の政策を提言した。
国連の気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は、産業革命前と比べた世界の気温上昇が2021～40年に1.5度に達するとの予測を公表した。18年の想定より10年ほど早くなる。人間活動の温暖化への影響は「疑う余地がない」と断定した。自然災害を増やす温暖化を抑えるにはCO2排出を実質ゼロにする必要があると指摘した。
４月25日以降の緊急事態宣言･まん延防止等重点措置に伴う休業･営業時間短縮要請に応じた大型商業施設と出店者に対する国の協力金（大規模施設等協力金）が、百貨店と消化仕入れ･委託販売契約する店舗（特定百貨店店舗）にも要件を満たせば、支給される見通しとなった。対応が不明確だった大阪府が７月29日に百貨店に支給を事実上要請し、その後、百貨店の多くが一部の取引先に対して応じる意向を示した。
地方自治体と民間企業が連携し、地域の諸問題を解決する連携協定が増えている。大企業だけでなく、最近は中小、小規模事業者が参入する例が目立つ。企業にとっては単独では難しい事業に取り組めたり、地域発の形でブランドや企業姿勢を知ってもらう効果も見込めるという。自治体からは情報発信力のある企業との提携に期待する声が出ている。
持続可能な繊維ファッション産業を目指す新たな「ジャパンサステナブルファッションアライアンス（JSFA）」が８月３日に創設された。自然環境への悪影響や労働環境の不透明性などの産業の課題解決や、大量生産･消費･廃棄からの脱却など、産業の構造転換を目指す。現段階で会員企業は正･賛助で11。
経済産業省は産業審議会の総会を開き、22年度予算概算要求案の骨格となる22年度重点方針「経済産業政策の重点」案を示した。コロナ禍を踏まえた中小企業･小規模事業者、個人事業主に対する「事業継続･再構築などに必要な支援」を大きな重点項目として掲げた。
消費者庁は「サステナブルファッションに向けた消費者行動18のヒント」を策定、ウェブに公表した。消費者向け普及･啓蒙施策の一環。
政府は８月、中小企業･小規模事業者を巡る取引適正化や労働環境の改善、生産性向上などを討議する関係省庁会議「中小企業等の活力向上に関するワーキンググループ」を開いた。「価格交渉促進月間」（９月）の対応など「アクションプラン」を決めた。
新エネルギー･産業技術総合開発機構（NEDO）は、産業･社会に有用な物質のバイオ生産システムの有効性を実証する14件の研究開発を採択した。採択されたのは、ポリアミドやポリプロピレンの原料をバイオ化するテーマなど。事業期間は３～５年で、１件あたり年間200万円から１億円の事業規模である。
旭化成メディカルはウイルス除去フィルター「プラノバBioEX」の需要急増に対応し供給体制を強化するため、プラノバ大分工場において同製品に使用する中空糸の生産能力を倍増させる。新型コロナウイルスによるパンデミック下において、製薬会社における抗コロナ製剤の開発および商業生産化へのニーズが急速に高まり、生物学的製剤の生産に必要なウイルス除去フィルターの需要も急増している。
DICとセーレン、福井工業技術センターは、最短30秒という高速硬化と常温保管を実現した炭素繊維強化プリプレグシートを開発した。速硬化炭素繊維強化プリプレグシートは、炭素繊維の束を広げて樹脂を含侵させたシート状の中間材料。DICの高速硬化樹脂、福井県工業技術センターの空気開繊技術（炭素繊維の束を空気で薄く広げる技術）、セーレンの高精度含浸技術を組み合わせて開発した。樹脂はウレタンメタクリレートで、180℃の加工では30秒という世界最速レベルの硬化時間を実現。
三井化学は、社内オープンラボラトリー活動「そざいの魅力ラボ･モル」で、自社素材を使った試験的な製品やプロジェクトを通じて社内外のコミュニケーションを活性化させている。例えば、紫外線に当たると色が変わるレンズ素材の繊維化に成功した。また、アップサイクルプロジェクト「リプレイヤー」では、自社から出る廃棄品を消費者向け雑貨に生まれ変わらせた。
クラボウは、羽毛の軽さ、保温性、かさ高性を人工的に再現した中わた材「エアーフレイク」の新タイプとして従来品を超える軽量性･かさ高性を実現した「エアーフレイクプレミアムライト」を開発した。再生ポリエステルを原料としながら、中わた材のかさ高性の単位であるフィルパワー（FP）でFO850を実現。原料となる専用ポリエステル長繊維は帝人フロンティアが開発した。ダウンの場合、FP700以上で高品質品とされる。
東レは、長期的に暴露した場合、体に影響を及ぼす可能性があるレゾルシン･ホルムアルデヒド（RF）を含まず、かつ植物由来成分からなる環境配慮型のゴム補強繊維用の接着剤を開発した。タイヤや自動車用ホース、自動車用ベルトなどのゴム製品に補強材として使用されている合成繊維とゴム組成物を接着させる接着剤。これにより、環境負荷を低減でき、接着剤の成分に植物由来原料を使うことから従来の手法に比べGHG（温室効果ガス）排出量を抑えることができる。
フタムラ化学は、イオン液体を用いた再生セルロース繊維の新製法を開発した。ビスコース法と比べて製造時間が大幅に短縮でき、有害物質の排出も抑えられる。環境省の助成も受けて実証プラントの整備を進めており、スパンレース設備も導入して不織布まで自社で一貫生産する。課題は高価なイオン液体のコストだが、回収･再利用のシステムを構築してコスト削減につなげる。26年には1500トンまで拡大し、30年には15000トンを目指す。
三菱ケミカルは植物由来原料を用いた透湿性フィルム「グリーンKTF」の販売を開始した。この新商品は同社独自の製法で開発した世界的に見てもユニークな製品だ。KTFは天然由来の炭酸カルシウムと石油由来のポリエチレンを主原料とする微多孔質のフィルム。グリーンKTFは従来のKTFと同等の性能を持ちながら、植物由来ポリエチレンを原料に用いることで製造時のCO2排出量を約30％削減した。
三菱製紙は、メルトブロー不織布（MB）の販売を始める。高砂工場に導入した生産設備の営業運転を開始し、マスクのフィルター用に提案するほか、工業用のエアフィルターや液体フィルターなどに展開する。MBの生産能力は、マスク換算で年間２億枚に相当する。自社製不織布マスクのフィルターに活用するほか、マスク市場に新規参入した企業に販売する。
本研究では、水系対向衝突（ACC）法で調製したキチンナノフィブリル（ACC-ChNF）の乳化効率を調べることを試みた。ACC-ChNFは優れた特性を示し、様々な油－水界面張力の油滴を安定化させることができた。さらに、カチオン性であるACC-ChNFはアニオン性脂肪酸との複合化に関与する特異な特性を示した。
スクロースを原料とした酵素重合により合成された直鎖状のα-1，3-グルカンを、イオン液体を用いて湿式紡糸した。凝固浴の種類によって、再生繊維の断面形状、空隙率、機械的特性が制御された。水で凝固させた繊維の結晶構造は、水和型（多形II）を示した。エタノールで凝固させた繊維の結晶構造は無水型（多形III）を示したが，水で溶媒置換することにより水和型に変化した。
薬剤生産販売のプロテックは、100ナノメートルレベルに微粒子化した酸化亜鉛から発生する過酸化水素で黄色ブドウ球菌などを不活化することができる制菌薬剤「ナノファイン」シリーズの販売を強化する。酸化亜鉛は食品添加物などにも使われる安全性の高い物質で、ＳＥＫマークの一般向け制菌加工を取得している。耐洗濯性も100回を超えるグレードを有する。
兵庫県西脇市を中心とする播州織産地の産元、桑村繊維が西脇市内のイチゴ農家でこれまで廃棄されてきたイチゴを染料に使ったイチゴ染めの生地と縫製品を開発した。生地は綿100％で経糸･緯糸ともにGOTS認証付きのオーガニックコットン糸を使う。経糸がイチゴ染め。染料には傷や虫食いなどで処分される予定だったイチゴを染料に使用。試行錯誤を繰り返し１年がかりで具現化した。
シキボウは、抗ウイルス加工「フルテクト」で新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）のアルファ型変異株に抗ウイルス効果があることを確認した。ここに来て世界的に新型コロナウイルスｍｐ変異株への懸念が高まり、ユーザーからの要望も多かったことから、日本繊維製品品質技術センターで新型コロナウイルスのアルファ型変異株に対する抗ウイルス性試験を実施し、効果を確認した。
クラボウは、抗菌･抗ウイルス機能繊維加工技術「クレンゼ」で加工した繊維素材が、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の変異株であるアルファ株とデルタ株に対しても抗ウイルス効果があることを確認した。同社は日本繊維製品品質技術センターでクレンゼによる加工を施した綿100％織物（マスク用生地）を使い試験をしたところ、アルファ株とデルタ株ともに繊維上のウイルスが99％以上減少することを確認した。
プリントサービスのイメージ･マジック（東京都文京区）は９月、インクジェットプリンターと接着剤の定着機を一体化させたオンデマンド転写プリンター「Trans Jet」（トランスジェット）２機種を発売する。製版や〝かす取り〟といった作業を省くことで効率化とコスト削減を図る。綿、ポリエステル、ナイロンなど多様な素材に対応する。Ｔシャツ、パーカ、キャップ以外にも、スポーツマーキングやユニフォームプリントに活用できる。
イオン液体での膨潤と水での収縮を利用した簡単な物理的熱プレス法により、Mg（OH）2粒子を綿繊維の表面に固定化した。セルロースの表面処理による膨潤効果の向上は、Mg（OH）2粒子の綿繊維への接触に有利である。セルラーゼ処理はマイルドな処理方法であり、プラズマ処理は繊維に適度なダメージを与えながら難燃性を向上させることがわかった。
今秋冬のレディースコートのMDは、コロナ下だった昨年と同様の購買傾向と予測するところが大勢だ。昨年は各社ともコートを減産し、想定内の販売にとどまったが、今年も確実に見込める需要に照準を定めている。企画は前年実績のあるコートやその進化版が中心になり、シンプルで奥行きの付きそうな企画に絞り込む傾向がある。販売期間が短く、リスクの大きい防寒性の高い物は手控えられている。先物としての提案も大幅に減り、比較的軽いアウター的な商品が主流になっている。
新しい生活様式に寄り添うために、服飾雑貨の企画･販売のブルーミング中西と川辺が７月、ハンカチなど服飾雑貨を自動販売機で紹介するという新たな販売機会を設けた。コロナ下で手洗いの機会が増えたことにより、必需品であるハンカチを中心に、非対面で商品が購入でき、交通系電子マネーなどの非接触な決済も可能な販売方法を提案している。ブルーミング中西が設置した自動販売機には、珍しいこととビジュアル的に可愛く目を引くこともあり、多くの人が足を止めて見ている。
日本ファッション産業協議会（JFIC）は６月24日、都内で定時総会を開き、８月１日付で「J∞クオリティー」商品認証事業の譲渡とJFICの解散を決めた。J∞クオリティーは日本アパレル･ファッション産業協会（JAFIC）に譲渡され、認証番号なども継承する。JFICは13年10月にジャパンブランドの確立を目指して発足。持続可能な成長を遂げるため、近年は業界団体の統合を図るべきとの意見が出ていた。
繊研新聞社は、20年度の商社繊維事業の業績アンケートを実施した。24社の単体繊維部門の売上高合計は１兆7885億円だった。19年度と比較可能な22社で比べると前年同期比15.7％減と大きく落ち込んだ。20年度は年度を通じてコロナの影響が大きかった。度重なる緊急事態宣言、店舗の休業や閉鎖など事業環境が一変し、衣料消費が急速に落ち込んだ。その中でも、各社、マスクや医療用ガウン、巣ごもり需要に対応したウエアなど変化し続ける需要に機敏に対応し続けた。
東京の縫製工場と個人インフルエンサーとのファングッズ製作の取り組みが急増中だ。既存アパレルの発注数が減少傾向にある中、アニメやゲーム、音楽、アート、スポーツなど非アパレル分野で活躍するインフルエンサーには勢いがある。マニアックであっても濃厚なファンコミュニティーがあるため、売り切る力とスピードは中途半端なブランドでは太刀打ちできないだろう。
Ｔシャツのオンデマンドプリントがコロナ下で成長している。インクジェットプリントを活用することで生産･販売側は無駄な完成品在庫を抱えないビジネスモデルで、BtoCのオリジナルＴシャツという新たなニーズを掘り起こした。過剰生産･過剰在庫を抑制する生産販売の形としてBtoBでも注目される。
繊維製品に抗ウイルスや制菌、抗菌防臭といった衛生機能を付与する傾向が強まっている。目に見えない不安に対して生活者が身の回りを清潔に保とうとする意識の高まりを背景に、繊維関連企業による衛生機能商材の開発が目立つ。清潔（Ｓ）、衛生（Ｅ）、快適（Ｋ）な機能加工繊維製品の証しとなるＳＥＫマークを発行する繊維評価技術協議会（繊技協）によると、衛生機能加工のＳＥＫマークに関する申請件数は、例年は年間20～30件であるが、昨年１年間で約100件であり、大幅に増加した。
購買意欲の高い新規参入者の増加で、キャンプ用品市場規模が過去最大になっている。日本オートキャンプ協会によると、20年のキャンプ用品市場は、前年に比べ16.3％成長の推定876億円となり、これまでのピークである96年実績を四半世紀ぶりに超えた。新型コロナウイルス感染拡大の影響で、外出や移動が制限されたことで、人々の間にアウトドアに対するニーズが喚起され、市場規模が拡大した。
繊研新聞社が実施した「20年度アパレル業績アンケート調査」では、アンケート協力企業238社のうち、19年度と比較可能な233社の売上高は16.2%減と大きく落ち込んだ。コロナ禍以前から消費増税や天候不順などでファッション消費は低迷が続いていたが、コロナ禍がさらなる打撃となったことが数字からも見てとれる。
医療向けユニフォームの売り上げが伸びている。特に看護師向けウエアは、高齢者の増加を背景に人手不足が続き、就業人口が緩やかに増え続けており、以前から安定的な成長市場だ。コロナ下で洗い替え用の追加需要に、中途採用の増加が加わっている。人材確保のためにユニフォームで差別化する病院もあり、看護師ウエア市場の拡大は、しばらく続きそうだ。
インナー、レッグウェア製造･卸企業の20年度業績（20年４月～21年３月の決算期）がまとまった（繊研新聞社まとめ）。コロナによる休業･時短などの影響を受けた都心の商業施設に強い企業ほど落ち込み幅は大きく、地方の量販店や専門店チェーン向けの構成比が高い企業はダメージが少なかった。また、テレワークが増えた影響でストッキングを展開する企業が苦戦した半面、巣ごもり需要を背景に、ホームウェアや快適性を訴求するインナーが多い企業は健闘。通販やEC販路の比率が高い企業も堅調であった。
東京ソワールは、消費者にネットで直販するD2Cブランドの展開を本格化する。フォーマル専業の生産背景を生かし、グループ会社のトライヴィジョンが、オリジナルブランドを手掛ける。オリジナルのフォーマルブランド「カレット」、カジュアルモードのユニセックスブランド「デコントラクティー」、さらに光文社と協業したネービーカラーの婦人服などを提案。
消費者庁、経済産業省、環境省の３省庁は、サステナブルファッションの推進に向けたタスクフォースを立ち上げ、会議を開催していくことを発表した。衣服の生産･流通から廃棄･循環までの各段階に応じ、事業者と消費者の双方に向けた取り組みを進める。３省庁は繊維の事業者団体との連携も重視する。新組織「ジャパンサステナブルファッションアライアンス」と協議するほか、日本アパレル･ファッション産業協会などとも協力関係を強化する考えを示した。
岩手県の縫製工場がファクトリーブランドを開発・販売する「イワテメイドアパレルプロジェクト」。岩手県には縫製工場が集積し、高い技術力から有名ブランドの受注生産などを手掛け、長年にわたって日本のアパレル業界を支えてきた。コロナ禍の影響で受注が激減したため、工場が自社ブランドを立ち上げ、強みの技術力の高さを発信していく挑戦を支援するため、同プロジェクトが発足した。今年度中に10社の新商品を発表し、販売を始める予定。
スポーツ用品関連上場企業の第１四半期（４～６月）連結業績は前年同期比40～97％の増収となり、コロナ禍で苦戦した昨年から大幅に改善した。利益面でも全社的に前年同期の大幅な赤字から軒並み大きな黒字に転換した。前年同期はちょうど緊急事態宣言が発令され、店舗休業やスポーツイベントの中止など大幅な影響を受けたが、今期の出足は「ほぼコロナ前の水準まで回復」という企業も少なくなかった。通期業績予想についても上方修正する企業が相次いだ。
楽天グループは、アパレル領域におけるオムニチャネルの取り組みを強化している。そのカギとなるのが、大手で導入が進む楽天ポイントカードを通じての実店舗とECの連携と、9月からリリースする在庫・データ一元管理のためのソリューション「楽天ファッション・オムニチャネルプラットフォーム」だ。BtoCの販売や発信に注力するだけでなく、ファッション領域のBtoBでの支援事業にも着手している。
店舗とオンラインのサービスを組合せた「OMO（On-line Merges with Off-line）」が広がっている。オンワード樫山では事前にwebサイトで店舗に取り寄せた商品を試着購入できる店舗を展開している。三陽商会では店頭商品をPCからスタッフが接客し、生地見本を送って素材を確かめることもできる。三越伊勢丹でもメッセージや写真でのチャット相談をしている。
米国の小売り各社が新型コロナウイルス禍で抑制していた新規出店を加速している。主役はコスト負担が軽く出店しやすい小型店。ECが定着したことが背景にあり、実店舗とオンラインの融合で集客力を高める狙いがある。個人消費の回復も出店増に拍車をかけている。
FBプロフェッショナルへの道は、業界知識の基礎講座、月２回、第２第４金曜日に掲載。今回は、「CtoCとオフプライスストアを知ろう」と題し、「循環型社会」に向けたフリマアプリなどの消費者間取引（CtoC）と、過剰在庫を仕入れて販売するオフプライスストアの概要と現況を解説している。CtoCは、19年で１兆7407億円の市場規模があると推定されている。
繊研新聞社の商社20年度繊維事業業績アンケート（回答企業26社）で、売上高合計は２兆1616億円、19年度比13.2％減と大きく落ち込んだ。繰り返される緊急事態宣言の発出、店舗の休業や時短営業、アパレル不振など年間を通じて新型コロナウイルスの影響を色濃く受けた。
そごう･西武は共通の趣味や関心事を顧客同士が語り合う「ファンコミュニティー」の運営に乗り出す。９月にサイトを新設し、５つのテーマ別に「ファン層」を形成する。コミュニティを通じて情報発信することで、同社への関心や外部への波及効果を高めるねらい。年代や性別といった属性別の画一的な販促に代わる新たな手法として活用する。
インディテックス、H&M、ファストリのグローバル大手小売りの直近四半期業績は、３社とも大幅な増収で損益も黒字化した。前年同期が新型コロナウイルスの世界的な感染拡大の影響で大幅減収だった反動が大きい。感染状況が世界中で改善と再拡大を繰り返すたびに店舗休業、時短営業を強いられ、コロナ禍以前の水準まで回復したとは言えない。終息が見通せない中、EC強化に加えてサプライチェーンの高度化で適時適品供給の精度を高め、在庫を極小化する仕組み作りを各社とも急ぐ考え。
繊研新聞社がまとめた百貨店店舗別売上高によると、20年度の百貨店総売上高（回答のあった126店）は、３兆5813億円となった。増収したのは３店のみ。企業別売上高は19年度と比較可能な42社の全企業が減収だった。新型コロナウイルス感染拡大の影響が大きく表れた。特に都心部に立地する店舗は、減少幅が大きかった。
ディベロッパーのリーシングが難しくなっている。コロナ禍でテナントの出店意欲が極端に落ちているため。そうした中でオープンや契約更新を迎える大型SCは、これまでにない対応が求められる。段階的な開業や入れ替えを絞る形が多いが、有力施設は時間をかけ、コロナ下の消費動向の変化も捉えながら、新たな姿を見せようとしている。
繊研新聞社の「20年度専門店ランキング調査」がまとまった。前年と比較可能な106社の売上高合計は３兆9706億900万円で前期比10.5％減となった。合計売上高の減少は２年連続で、コロナ禍による店舗休業や時短営業、外出自粛などの影響を受け、大手から中小まで減収を強いられた企業が増加。粗利も減少し、営業損益、経常損益の段階でも赤字を強いられるところが相次ぐなど、厳しい調査結果となった。
スーパー各社が顧客データを活用し、地域密着の店作りを進めようとしている。強みとする食品でもネット通販やドラッグストアなど他業態に需要を奪われつつあるなか、どう消費者に来店し続けてもらうか。デジタルの力を借りながら、画一的な店作りから脱却することで、生き残りの解を求めている。
緊急事態宣言に伴う休業と営業時間の短縮によって「３ヵ月稼働できなかったようなもの」。20年度のSC売上高はそうしたコロナ禍を反映したものとなった。繊研新聞社が実施した「第26回全国主要SCアンケート調査」によると、百貨店、GMSなどの核店舗を除いた20年度の施設別売上高は97.6%の施設が減収となった。下げ幅も大きくなっており、21年度も予断を許さない状況が続いている。
「ショッピングSNS」と呼ばれる楽天グループの「ROOM」が、利用者を増やしている。背景にはECの楽しみ方の変化がある。従来のECは欲しい商品を検索していたが、最近はSNSで出合った商品を購入する「発見型」が主流になってきた。SNSが存在感を高めるEC市場の最前線を追っている。
オーガニックコットンの人気が世界的に高まり、商社が独自の取り組みを深めている。環境配慮型素材の使用が事業の前提となりつつあり、トレーサビリティーを徹底するため、従来より踏み込んだ手法が目立つ。背景には、20年秋インドで発覚したOC認証書の偽造問題や中国新疆ウイグル自治区の人権問題をきっかけに「しっかりと履歴管理されたOC綿を使いたい」との要望が急増している。
日経MJが実施した20年度の百貨店調査は、全国の百貨店売上高が19年度比27.2％減（比較可能な172店）と、過去最大の下げ幅となった。新型コロナウイルスの影響で、特に都市部の店舗が苦境に立たされた。収束が見通せない中、コロナで浮上した地域ニーズの深掘りがカギになる。緊急事態宣言を受けた営業縮小や外出自粛に加え、成長のけん引役だったインバウンド消費が蒸発した。20年の全国の免税売上高は19年比８割減。インバウンド需要を取り込んでいた都市部の店舗は大きな打撃を受けた。
ライブコマース（オンライン版リアルタイム販売）が中国で盛り上がっている。プラットフォームも多彩で、利用者のアクティブ率が非常に高く、「集客ツール」として抜群の効果があるためだ。１回あたりの売れ行きも良く、販売業者の期待も高いが、「値引きが必要」で、様々な手数料を支払うと収益が出ないとの声もある。中国でライブコマースの広がる背景と実態、日本の企業･ブランドはどう活用するべきかを追った。
21年４～６月期決算が出そろい、最大手のアリババ集団はネット企業に対する当局の規制が直撃し、２ケタの営業減益だった。京東集団（JDドットコム）とピンドゥオドゥオはアリババの苦戦を尻目に本業は好調を維持している。政府による厳しい統制がネット業界の勢力図を変えつつある。
地方百貨店が地元産品などの特集ページを集約し、相互にリンクさせた"協同ランディングページ"を今秋に立ち上げる。近鉄百貨店（大阪）、天満屋（岡山）、福屋（広島）、藤崎（仙台）、藤丸（帯広）、佐賀玉屋（佐賀）の６社で開始し、他の地方百貨店にも順次、広げる方針。商圏外の客の利用促進などが狙い。
CL師試験の全国統一化について、都道府県の約90％が賛成。試験事務の委任について約80％が委任を検討したいとの意見だった。今後、試験の全国統一に向け、全国展開可能な指定試験機関（CL業法第７条の２）の設置等、詳細の検討を進めていく。
国立感染症研究所は４月30日付で「新型コロナウイルス感染症患者が使用したリネン類等を扱うときの感染リスクと安全かつ効果的なCL方法」を発出。その内容は、①感染症患者の寝具には感染源となるウイルスが残っており、感染リスクがある。②家庭用洗濯機での標準的な時間で洗浄すれば、洗浄後のリネン類等を扱うことによる感染リスクは低くなる。その根拠試験の概要なども公表している。
染色加工に使用した染料、薬剤が繊維を損傷させる原因物質となることがある。その典型例として、硫化染料で染色された綿繊維の脆化を紹介。クリーニングでの防止策はなく硫化染料染色後の酸中和処理が不可欠となる。また、紺や黒などの濃色品に脆化が見られたときは硫化染料の可能性がある。
関西２府４県の業者と協賛メーカーなどで構成された近畿クリーニング協同組合が６月18日の通常総会を経て解散を決議。昭和32年浪華ドライクリーニング協同組合として設立し、平成５年に当時の厚生省の認可を得て今の形となった。コロナ禍の影響もあり、65年の歴史に終止符が打たれた。
クリーニングメリーは、顧客は「カビは困ったトラブル」「クリーニングに依頼できない」と思い込んでいることに気が付き、衣服の「カビ取り」を通年メニューとした。年間500点程度の一定の需要に繋げている。
ドライクリーニングのプレスは、生産性の決め手がドライ機の溶剤管理にかかっている。一方、ランドリーのプレスではアルカリやけに注意が必要。いずれもプレスは手が抜けないポイントなので、クリーニング店の品質評価に繋がる。
石油溶剤は引火点が41℃程度のため、ドライ機によっては液温が36℃以上になると警報を出す、運転停止などの機能がある。温度上昇は引火の危険のみならず、色泣き、染料脱落による溶剤汚染が生じやすい。そのため、運転を停止した後、25℃程度まで下げておく方が安全とのこと。
総務省統計局の家計調査によると５月の１世帯当たりのCL代支出額は、全世帯平均で前年同月比約16％減となった。消費支出合計は前年の落ち込みからの反動から約12％増加している中、クリーニングの不振が目立った。
色褪せた濃色の繊維を再び濃色に修正するダークアップ加工は、新しいサービスとして500社以上が導入、期待を示している。特殊シリコン樹脂を成分とする加工液をスプレーしブラシでならしてからタンブラー乾燥などで熱乾燥、数日で定着する。クリーニングでも脱落せず、風合いも向上できる。
クリーニング返却後、前身頃の両脇下部分が白くなっていた婦人服セーターの事例。このようなクレームが生じないようにするためには、クリーニング店は受付の段階で利用者に着用頻度、状況などを確認し、汗の状態を推測したうえで、汗汚れの除去を行うようにする必要がある。
高知の不知火流は26万人の登録者数があるYou Tubeハローキティチャンネルに登場し、家庭で簡単にできるしみ抜き術と題した動画を配信。醤油のシミを家庭にある大根で、クレヨンのシミは使い古した歯ブラシと台所洗剤にクレンジングオイルを加えて除去される様子が紹介された。
玉井クリーニング科学研究所は、今年度からテスト会員制度を新設。年１回または定期的に自店の洗浄力をテストで見える化して把握できる制度で、ドライでは汚れ落ちなどの確認、ウェットではWマークのMA値が基準内かどうかの確認がわかるようになる。
ホームドライは、新社会人のファーストスーツ１着永久無料クリーニングサービスを実施。７月末までに約300人の新規社会人の顧客を獲得し注目を集めている。
クリーンライフ協会の第３回総会が８月３日に開催された。６月11日に「プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律」が公布されたことにより、クリーニング業界としても積極的にクリーニング包装、ハンガー等のプラスチック使用品の再資源化および排出削減問題に取り組む必要がある。環境保全部会内にポリ包装抑制分科会を設置し今後の方向性をまとめる。
日本折目加工クリーナーズ協議会は、第79回春の折目加工キャンペーンの結果を発表。全体の加工本数は約12万本、前年より５％ダウンした。
クリーニングが要因となった事故の件数は、令和元年137件中11件であったのに対し、令和２年は94件中20件と増加した。不適切な洗浄による変化と処理による変化に大別された。取扱表示に照らして不適切と判断されるクリーニング事故事例としてプリントの剥離、ボタン表面の濃淡、スーツ上着の風合い変化を挙げ、その問題点を詳細に検討した結果が示されている。
総務省統計局の家計調査によると６月の１世帯当たりのCL代支出額は、全世帯平均で前年同月比約９％減、勤労世帯は16％減、全世帯を上回る減少となり、連続の大幅ダウンとなった。
繊研新聞社が22年春卒業予定者を対象に行った「ファッション意識調査」（回答者1732人）では、「ザラ」が好きなブランド、よく買うブランドの２項目で、２年連続の１位を達成。半面でファッション系の学生らしく、デザイナー系ブランドの人気が上昇した。買う場所では、古着屋や個店が得票を伸ばし、大型商業施設は全般に苦戦するなど、新型コロナウイルスの影響がうかがえる結果となった。
経済産業省消費者相談室が受け付けた20年度相談件数は前年度比4.1％増の7742件となり、２年連続で増加した。全体の６割強を占めたのが「特定商取引法関係」の相談で20.9％増の4948件、「先物取引関係」が420.0％増の52件と増加した。一方、「割賦関係」の相談は12.3％減の855件となり２年連続の減少。「製品関係」は7.2％減の428件となった。
全国規模で連鎖販売を展開していた「アイテック」と同社の事業代表者２人に対し８月26日、消費者庁は特定商取引法に基づき６カ月の業務停止と業務禁止を命じた。同社は化粧品や水素生成器などを連鎖販売取引で扱い、全国で被害を発生させていた。相談者は女性が７割で、20歳代から80歳代まで年代も幅広い。今年８月15日までの約２年半で494件の相談が各地消費生活センターに寄せられていた。
ソニーの冷却･温熱機能を備えたウェアラブルデバイス「レオンポケット」を装着できる専用ウェアを「パーリーゲイツ」で開発し発売した。実証実験に参加した人は、「いつもなら暑いと感じる空調の設定温度でも、暑さを感じず快適に過ごせる。背中への違和感もない。」と話す。
畿央大学の村田浩子教授らは、乳がん手術後の女性が施術痕を気にせずに入浴できるディスポーザブルの入浴着を開発した。湯切れが良く、浮き上がらず、動きやすく脱着も容易である。デザイン面では、左右の胸のアンバランスをカバーする。背中が大きく開いているため体を洗いやすい。
丸井織物は、細菌ろ過率･ウイルスろ過率が不織布マスク並みの性能がある布マスクを開発した。生地には十字断面糸を使って吸水拡散･速乾性を向上させた。織組織を工夫することで呼気の熱を外へ放出、生地表面の凹凸で肌離れしやすくべとつきが少ない。
ネイトは、普段使いできるはき心地と吸水量を追求した吸水ショーツを発売する。柔らかく伸縮性のある「テンセル」素材を使用し、４層構造の吸水素材で吸水速乾性を備えている。ナプキンがいらない生活の快適性を感じさせる。
東光商事は、遠赤外線を放射し、保温効果を高めるための機能加工を施した衣料用シール「ピタテラックス」を開発した。手持ちの衣類の内側に貼り付けて使う。テラヘルツの電磁波を発する人工鉱石を活用したもので、体の熱エネルギーをテラヘルツ波の力で増幅し、衣服内の温度を上昇させる。
p441-443 ポリアクリロニトリルが持つシアノ基は化学修飾が容易である。また、金属を担持させることもできる。この特性を活かして開発したアクリレート系素材の中で、優れた抗ウイルス性能を有することが見出された繊維が、ヴァイアブロックRである。この繊維とウイルス液との１分程度の短時間の接触時間で、ウイルス感染力がほぼ無くなっていることが示された。
乳がん早期検知ウェアラブル製品を中国の大学機関と香港の企業が共同開発した。胸の代謝変化などのデータを収集するセンサーをノンワイヤーブラジャーの両胸脇部に入れ、１カ月に１回８時間使用すれば、乳がんの早期発見ができる。ノーベル生物医学賞の研究理論である「人体の生体リズム原理」に基づき、乳房の温度、湿度、代謝リズム変化を計測し解析するものである。
，p551-555，ヒールのある婦人靴を対象とした履き心地に関する筆者の研究では、足部の前方と踵点から土踏まず後方に均等に足底圧が分散し、土踏まずにはその後方に触れた感じがわかる程度に靴底台が接触している状態を立ち心地が良いと判断する傾向が認められた。
帝人フロンティアはダニを寄せ付けにくくダニの増殖を抑制する効果を持った寝具･インテリア製品を「ダニスト」シリーズとして展開することを決め、掛け布団、敷き布団、枕の販売を９月１日から開始する。防ダニ性能を持つポリエステル中わたや不織布を使うことで、一般的な製品におけるダニの発生に対して忌避効果を発揮し、増殖を99.9％抑制するのが特徴。洗濯を繰り返しても効果は持続する。
ユニクロが新たに発売した吸水サニタリーショーツの生地は、肌に触れる部分から速乾･抗菌防臭素材と吸水シート、防水シートの３層構造で、身生地は通気性と伸縮性に優れたエアリズムを使用する。鼠径部はボンディング加工し、糸の縫い目からの漏れがない。
，p446-448 ストッキングの糸間距離を広くとる編構造では、被験者実験において未着用状態に比較して着用状態では放熱性が向上することを確認した。金属円筒を用いた無機系実験においても、未着状態よりも着用状態の方が放熱量が高いことを確認した。この冷却メカニズムは、微細な凹凸パターンに特有な現象に起因することを解説している。
テンシャルは、豊島と共同開発した機能繊維を生地に使用したリカバリーウェアを販売する。極小セラミックス粉末を配合し特殊紡績したポリエステルで、肌が放出した遠赤外線を輻射し、血流を促進する機能繊維を生地に使用した。この機能により、素肌に着用すると、筋肉の張やこりをほぐし、肉体的な疲労感を軽減できる。一般医療機器認定を取得している。
フランスベッドは、ベッド型マッサージ器「ラミダス」を発売した。医療機器の認定を受けている。健康志向が高まる中、家で手軽に、首筋から足元まで全身をメンテナンスできるようにする。新型コロナウイルス禍で、整体やマッサージなどに出向くことへ抵抗がある人がいる中、自宅にいながら手軽にマッサージ効果を得てもらおうと開発した。
全国の服飾系専門学校を対象に繊研新聞社が行ったアンケート（有効回答38）によると、21年春の卒業生の就職率は例年と比べて大幅に低下した。19、20年と就職希望者の就職率が「80%未満」の学校は２校だけだったが、今春は一気に13校に増えた。コロナ下でファッション業界では、多くの企業が採用の中止や減員を行ったため、就職戦線の厳しさが表れた。
バイデン政権は「新疆と関連する供給網や事業、投資から撤退しない企業や個人は米国法違反に問われる高いリスクを冒すことになりうる」と警告した。原材料の供給元で人権侵害への関与がないか、厳格な確認が求められることになる。米政権は監視カメラ大手の「ハイクビジョン」、太陽電池シリコンを扱う「ホシャイン･シリコン」綿花生産等を行う「新疆生産建設兵団（XPCC）」等の中国企業を制裁対象としてきた。
大阪会場 ①11月６日（土）、13日（土）、20日（土） 各日程とも9：30～16：50 ②大阪産業創造館６階会議室E、7階研修室A／B 福井会場 ①11月13日（土）、20日（土）、27日（土） 各日程とも9：30～16：50 ②福井県中小企業産業大学校第２中教室 ③【１日目】天然繊維、化学繊維、高機能繊維、不織布に関する基礎知識、【２日目】糸、織物、編物、布地に関する基礎知識、【３日目】染色加工、機能性加工、アパレル、スポーツに関する基礎知識 ④日本繊維技術士センター（JTCC） TEL 06-6484-6506 jtcc-ed-os-@mbr.nifty.com
①11月１日（月）～12日（金）②オンデマンド形式で配信 ③「界面と界面活性剤－基礎から応用まで 改訂第２版３刷」 をテキストに使用し，執筆講師陣を中心とした講義 ④日本油化学会 Fax: 03-3271-7464 y-kubo@jocs-office.or.jp
①11月12日（金）～26日（金）②オンデマンド形式 ＆ZOOM with LINK Bizシステム ③「油脂」にかかわる製品の研究・開発に"役立つ様々な角度"からの考え方･ヒント･知識をオンラインにて提供 ④日本油化学会 Fax:03-3271-7464 y-kubo@jocs-office.or.jp
①11月17日（水）②信州大学工学部 国際科学イノベーションセンター（AICS）２Ｆセミナースペース ③油脂の均質な分散や安定性に関する理論的研究と新材料に由来する機能性素材の応用研究を専門分野とする４氏による講演 ④日本油化学会 東海支部 Tel：052-231-3070 http://www.cstc.or.jp
発行：一般社団法人日本衣料管理協会 会長：島崎恒藏／発行人：亀井良彦